目次


事業継承する力

後継者がプロ経営者になる条件


[目次] [著者紹介]


表紙




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まえがき


プロローグ 後継経営者に求められているもの


不安を抱える後継者たち
事業センスに欠けてはいないか
中小企業の組織運営の特徴


第1章 先見力を鍛えよ


時代の潮流をつかめ
世界経済はどうなる?
 世界を揺るがす地殻変動
 アメリカ経済の動向
 現象面に目を奪われず、背景を読め

日本経済はどうなる?(日本経済の動向を読む四つのポイント)
 GDPから読み取る日本経済の動向
 技術革新の動向
 法規制の動向
 金融機関の動向

自社の業界はどうなる?(業界の動向のつかみ方と事業ポジショニング分析)
 エンドユーザーの動向
 チャネル分析
 ライバル動向をつかむ
 供給動向
 環境分析シート
 環境変化のポイント体系図
 事業ポジショニング分析と事業戦略
 自社の強みを伸ばす


第2章 競争優位戦略の展開


オンリーワン戦略
 オンリーワン戦略の基本条件
 オンリーワン戦略の着眼点1…自社の固有技術の掘り下げと応用展開
 オンリーワン戦略の着眼点2…外部シーズ(外部の独自技術)の活用
 オンリーワン戦略の着眼点3…コンセプト開発
 オンリーワン戦略の着眼点4…ニーズ対応商品開発
 競争優位性を保持するポイント

コストリーダーシップ戦略
 製造原価の削減
 経営原価と流通原価の削減

集中化戦略
 ニッチトップ戦略
 集中化戦略のリスク

スピード&ネットワーク戦略
 スピード&ネットワーク戦略の基本条件
 スピード&ネットワーク戦略のリスク


第3章 事業シフトの進め方


新規事業開発に成功するポイント
 強者の戦略、弱者の戦略
 新規事業開発の進め方
 新規事業開発の成功原則
 新規事業開発に立ちはだかる障害

新規事業開発の三つのタイプ
 FC活用戦略
 M&A戦略

製造業の成長ステップ
 下請企業のとるべき戦略
 下請企業から協力会社へ
 自立型専門メーカーになるためのポイント
 自立型専門メーカーからOEMメーカーへ
 OEMメーカーからブランドメーカーへ
 従業員三〇名規模までに決まる社風、企業体質
 真の顧客は誰か
 自社ブランドの確立


第4章 強い組織のつくり方


組織体制と人材戦略
 組織戦略の三つの切り口
 強い組織の条件(強い組織体質)
 人材戦略
 人材をマルチスキル化するプロセス
 自社の強みを掘り下げる核人材

組織経営に不可欠な経営方針
 経営のバックボーンを確立する
 バックボーンシステムの中核・経営方針

会議システムのポイント
 会議の活性化
 取締役会の活性化
 決めたことをやりきる仕組みづくり
 デシジョンシステム


第5章 安定業績を生み出す経営システムと中長期ビジョン


ベース体質とスポット体質
 ベース体質型企業の業績対策
 スポット体質型企業の安定業績のつくり方

業務処理システムとIT革命
 効率的な業務処理システムでライバルに差をつける

人事システムと人材育成システム
 社員の能力を開発する賃金制度
 評価に対する不満を取り除く
 人材が育つ昇給のポイント
 賞与の評価と分配の仕方
 個別面談・自己申告制度で納得度を高める

財務力分析
 企業体力
 自己資本比率
 生産性分析と成長性分析

中長期ビジョン
 ビジョンの七つの切り口
 ポジション目標
 中期経営数値目標
 開発目標の設定
 組織形態・人材開発目標と経営管理システム改善計画
 社員の幸せ目標と人事システム
 社会貢献目標


第6章 リーダー力の継承


後継者に求められる素養
 決断力
 人材登用力
 人間力

後継者を支える経営幹部に求められる役割
 価値判断基準の共有化
 部門方針の立案・推進
 決めたことをやりきる体質づくり
 人材育成
 経営力は事業力の基盤


エピローグ(あとがきに代えて) 業績を安定的に維持するために



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著者

木元仁志(きもと ひとし)
1958年名古屋市生まれ。大学卒業後コンピュータ会社の営業を経て、タナベ経営入社。メーカーからサービス業、小売業まで200社超の会社のコンサルティングに従事、赤字会社の再建(黒字化)に数多く貢献し健全企業に発展させた。現在、タナベ経営コンサルタント部門の統轄本部長の職務に従事するかたわら、コンサルタントとして10数社を担当。地域・業界等で注目されている成長企業・好業績企業を数多くサポート。また、後継者や経営幹部(役員)人材の教育も数多く手がけている。中小企業診断士(1985年4月登録)。著書に、『まだ打つ手はある』(プレジデント社)。
主な講演テーマ  「勝ち組企業の事業戦略、経営戦略」「新事業開発のすすめ方」「後継者必須の経営の原理原則」「中堅幹部の役割(五大責任機能)とマネジメント能力の高め方」「開拓営業力の強化法」等。


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