目次


情報メディア白書 2011

電通総研 編


[目次] [著者紹介]


表紙




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●Digital Switchoverを完結し新たなる地平へ向かう
●本白書の使い方


特集 デジタルシニアが創る情報メディアの未来


1 デジタルシニアの台頭
2 シニアのメディア接触量推移にみるデジタルメディアのこれから
3 “電子書籍大国ニッポン”の新しい夜明け
  テレビ視聴とネット利用は食い合う関係にあるのか?


1部 情報メディア産業の動向

1 新聞

●紙とデジタルの共存で強固なモデルを構築できるか
●新聞産業構造図
(1)市場 売上高2兆円台を維持したものの、広告収入は15%減
(2)市場/発行 販売収入は1兆2064億円、広告収入は6520億円
(3)経営/広告 販売収入増加・広告収入減少の傾向さらに強まる
(4)雇用/用紙 製作・印刷・発送は10年前の約4割に
(5)全国紙・地方紙 全国紙は部数と売上高の減少率に差異
(6)新聞販売店概況 新聞販売店数が2万店を切る
(7)読者 戸別配達制の利便性を評価
(8)スポーツ新聞
 (1)市場 発行部数、10年前の3/4の水準に
 (2)紙面/読者 2009年の一面トップは芸能記事が大きく増加
(9)地域紙 「地域のために」一般紙や教育機関と連携
(10)通信社 BtoBの通信社が、BtoCの有料ニュース配信をスタート
(11)電子化 ニュース提供、無料から有料サービスへ

2 出版

●「電子書籍狂想曲」に終わらせないためのステップアップは?
●出版産業構造図
(1)市場 1988年以来初めて、2兆円を割り込む
(2)出版社
 (1)社数 出版社数は77社減の3902社
 (2)売上高/系統別出版社数 電子メディア収入の割合はまだ1%程度に留まる
 (3)大手出版社 大手の広告収入は前年の3/4程度に
(3)取次・書店 取次や書店でも電子書籍販売をスタート
(4)書籍 ミリオンは『1Q84』と漢字本の2点に留まる
(5)雑誌
 (1)市場 ジャンルを問わず有名雑誌の休刊が相次ぐ
 (2)販売部数 定価アップの雑誌が目立つ
 (3)女性誌 底固いといわれる女性誌も4年連続部数減
 (4)メディア関連誌/分冊百科/ムック 宝島社のブランドムックが100万部を記録
(6)マンガ
 (1)市場 販売金額でマンガ単行本の比率が高まる
 (2)単行本 『ONE PIECE』が285万部と歴代1位の初版刷部数
 (3)雑誌 「週刊少年ジャンプ」が300万部に返り咲く
(7)読者 オンラインでの書籍購入率は1割超
(8)電子出版
 (1)市場/発行タイトル数 新たな端末やプラットフォームの登場に市場急成長の兆し
 (2)利用状況/オンデマンド書籍 スマートフォンでの購入率が高い

3 フリーペーパー

●市場再活性化の鍵は広告営業・編集・配布の研究開発
●フリーペーパー産業構造図
(1)市場 発行部数は3億3000万部台に
(2)発行/経営 配布は店頭設置、新聞折込、宅配が中心
(3)発行/読者 閲読率は50%台後半で安定
(4)読者 配布方法や地域密着の取組みなど、開発の余地あり

4 音楽

●ネットの影響による産業構造変化が顕著に
●音楽産業構造図
(1)市場 音楽関連市場の縮小続く
(2)レコード
 (1)生産 レコード生産の減少が加速
 (2)メーカー レコード販売に留まらない多角化戦略が加速
 (3)流通/ヒット作品 流通の合理化が進む
(3)配信
 (1)市場 モバイル向け配信の伸びが止まる
 (2)利用動向/ヒット作品 ネット向け市場が拡大傾向に
(4)映像 音楽ビデオソフト市場は堅調に推移
(5)カラオケ
 (1)市場 カラオケ市場は最盛期の5割弱に
 (2)カラオケボックス カラオケボックス施設数の減少に歯止め
(6)イベント コンサート市場の伸びが続く
(7)ユーザー
 (1)全体動向 YouTubeの利用率の高さが目立つ
 (2)年代別動向/機器 パソコンでの音楽聴取が一般的に

5 映画

●3D時代の幕開けで新たな市場はひらけるか
●映画・ビデオソフト産業構造図
(1)劇映画
 (1)市場 3年ぶりに興行収入2000億円を突破
 (2)配給 配給本数は減少傾向に
 (3)映画館 スクリーン増加傾向の勢い弱まる
 (4)経営 製作大手3社とも利益を確保
 (5)作品 『おくりびと』がアカデミー賞外国語映画賞受賞
 (6)ユーザー 女性の参加率が上昇
(2)ビデオソフト
 (1)市場 市場は5000億円を割り込む
 (2)DVD セル市場を中心にDVD市場が急速に縮小
 (3)流通 ネット経由の流通シェアが5年で5倍に
 (4)レンタル店 ビデオレンタル店の減少が続く
 (5)作品 ブルーレイソフトの6割がネットで流通
 (6)ユーザー 鑑賞率・レンタル利用率ともに低下

6 アニメーション

●オンライン配信や劇場で活路を見出せるか
●アニメーション産業構造図
(1)市場 市場全体は増加に転じるも、企業業績の回復はまだ
(2)劇場用 中小ヒット作に恵まれ興行収入を維持
(3)放送 番組数、放送時間減に歯止めも、制作分数の減少続く
(4)ビデオソフト 減少続くビデオソフト、800億円割れ目前に
(5)配信 成長続くアニメ配信
(6)キャラクター アニメなどテレビ連動型キャラクターが好調
(7)海外展開 海外市場もニッチなオタク市場か
(8)ユーザー 接触率の低い中高年ユーザーの獲得が今後のカギに

7 ゲーム

●ゲーム業界大航海時代に突入
●ゲーム産業構造図
(1)市場 市場は2000億円近く縮小
(2)ビデオゲーム
 (1)市場 次世代ゲーム機への期待高まる
 (2)経営 大手ゲームメーカーの苦しい台所事情
 (3)ハードウェア ゲーム機は普及限界で新機種待ちの状態
 (4)ソフトウェア メガヒットとその他、二極化進む
 (5)ユーザー ニンテンドーDSシリーズが人気
(3)オンラインゲーム
 (1)市場 オンラインとモバイルで1800億円規模に
 (2)ユーザー 無料ゲーム利用が再び増加
(4)アーケードゲーム
 (1)市場 統計開始以来、最低の市場規模に下落
 (2)経営 小規模店、採算性の低い店舗の撤退が継続的に
 (3)ヒット ガンダムがゲームセンターを席巻
 (4)ユーザー ゲームセンター利用は男性、中学生以下が中心

8 ラジオ

●radiko、V-LOW等での新しいビジネスモデル模索本格化
●ラジオ産業構造図
(1)市場 ラジオ営業収入は1500億円台に減少
(2)経営 苦境に立たされるラジオ放送事業者
(3)コミュニティFM/衛星放送/有線放送/オンライン音声サービス IPサイマルラジオの試みが始まる
(4)広告 輸送機器や金融の広告減が響く
(5)放送番組/聴取状況 10歳代の聴取分数が微増
(6)リスナー 10歳代は自宅で、20歳代以上は車の中でラジオ聴取

9 テレビ(地上波)

●2011年7月に地デジ完全移行へ
●テレビ(地上波)産業構造図
(1)市場 テレビ市場は3年連続縮小
(2)経営 スポット収入が大幅に減少
(3)在京テレビ事業者 テレビ営業収入は1割減少
(4)ローカル局 営業収入は減少するも構成比は上昇
(5)テレビ広告 前年比89.8%へと大幅な減少
(6)番組プロダクション 番組制作費の削減が影響
(7)放送時間 ジャンル別では一般実用が放送時間・放送本数でトップに
(8)視聴率 フジテレビ6年連続で首位
(9)視聴者
 (1)視聴時間 1人1日平均のテレビ視聴時間は平均4時間9分
 (2)時間帯 日曜午後8時台は70.9%
(10)録画率・再生率 録画率トップは土曜午後9時台
(11)デジタル放送 世帯普及率は90.3%

10 衛星放送・ケーブルテレビ

●BSデジタル放送は29チャンネルへと拡大
●衛星放送・ケーブルテレビ産業構造図
(1)BS放送
 (1)市場 視聴可能世帯数は3000万世帯に迫る
 (2)経営 順調な普及を受けて経営も安定化
 (3)番組・視聴者 BS放送は「趣味や余暇に役立つ」
(2)CSデジタル放送
 (1)市場 スカパー! HDサービス開始
 (2)経営 衛星広告費は堅調な伸びが続く
 (3)番組・視聴者 接触率は午後5時から6時にピーク
(3)ケーブルテレビ
 (1)市場 世帯普及率6割を超える
 (2)多チャンネル化 多チャンネルサービス加入増続くも伸び鈍化へ
 (3)市場規模 ケーブルテレビ市場は5134億円
 (4)経営 営業収益・営業利益とも大幅に増加
 (5)チャンネル アニマックスが加入世帯数トップ
(4)IP放送ほか IP放送加入世帯数が急増

11 通信インフラ・ネットワーク

●ブロードバンドのさらなる普及に向け議論活発化
●通信インフラ・ネットワーク産業構造図
(1)市場
 (1)全体市場 新たな魅力提供が課題の電気通信市場
 (2)内訳/料金水準 データ伝送売上比率は3割以上に
(2)事業者 電気通信市場を構成する1万5000事業者
(3)経営
 (1)3大キャリア 移動通信部門で明暗分かれる3大キャリア
 (2)3大キャリアARPU 伸びるデータ通信ARPU
 (3)主な電気通信事業者 NGNへの投資は一巡
(4)インフラ/ネットワーク
 (1)加入者回線 FTTH加入者回線、全体の20%に
 (2)IP電話 FTTH普及に伴い伸びるIP電話
 (3)FTTH 「光の道」戦略でFTTH普及に拍車か
 (4)DSL FTTH普及背景にDSLは1000万契約割り込む
 (5)無線 今後の伸長が注目されるBWA
 (6)携帯電話 携帯電話の契約数は右肩上がりを継続
 (6)携帯電話 3G携帯電話契約数、1億契約を超える
 (7)無線LAN 出張や旅行中のニーズに合った公衆無線LAN
 (8)法人向けネットワークサービス 専用線から新型WANへの移行進む
 (9)CATV/ISDN CATVは通信系サービス付加でARPU向上を目指す
 (10)インターネット インターネット接続契約の9割以上はブロードバンド契約
(5)携帯電話端末 iPhoneブームで盛り上がるスマートフォン市場
(6)トラヒック
 (1)全体動向 中国との発着信トラヒックのシェア増加
 (2)回線種別 端末種類によって異なるトラヒックパターン
(7)ユーザー
 (1)利用機器/サービス 車載デバイスの普及率はほぼ5割
 (2)インターネット接触 PCネットは平日夜、携帯電話ネットは平日昼休みが利用のピーク

12 デジタルメディア

●多様なサービスが登場するデジタルメディア市場
●デジタルメディア産業構造図
(1)市場 さまざまな階層にまたがるデジタルメディア市場
(2)コンテンツ
 (1)デジタルコンテンツ市場 順調な伸びをみせるデジタルコンテンツ市場
 (2)映像配信 携帯電話での動画市場が好調
 (3)音楽配信/電子書籍 iPadなど新たな端末、手法が登場
 (4)SNS/ブログ/検索 引き続き市場拡大が見込まれる
 (5)モバイルコンテンツ アバター/アイテム販売市場の伸び増大
(3)広告 モバイル広告、検索連動広告が順調
(4)コマース 市場縮小するものの、食品、情報通信などが好調
(5)電子マネー 発行枚数1億枚を超え、さらに拡大を続ける
(6)データセンター/ASP 注目を集めるクラウドサービス市場
(7)ウェブサイトアクセス
 (1)接触者数 接触者数のトップはYahoo! JAPAN
 (2)カテゴリー別接触者数 カテゴリーによってランクイン企業に違い
(8)ユーザー
 (1)利用目的/商品・サービス購入 デバイスによって異なる利用形態
 (2)デジタルコンテンツ/フィルタリング 利用促進の課題は違法・有害情報対策

13 広告

●広告費減少のなかで新たな手法を模索
●広告産業構造図
(1)市場 縮小を続ける広告市場、2009年は5兆9222億円に
(2)経営 前年割れの企業目立つ
(3)マス4媒体
 (1)広告費 マス4媒体では「食品」の出稿がトップ
 (2)出稿量 マス4媒体出稿量は減少傾向に
(4)テレビCM スポットCMの割合が増大
(5)インターネット広告 検索連動広告が好調
(6)モバイル広告 活性化が見込まれるモバイル広告
(7)交通広告 交通広告費は2045億円
(8)屋外広告 拡大が期待されるデジタルサイネージ市場
(9)折込広告 折込広告出稿は小売業がトップ
(10)POP広告 購買時の最後のひと押しとなるPOP広告
(11)広告評価 さらに利用が見込まれるインターネット、モバイル広告

14 通信販売

●インターネットを活用して拡大する通販市場
●通信販売産業構造図
(1)市場 市場規模は堅調に拡大
(2)経営 市場拡大の一方で主要各社の売上は減少
(3)広告媒体 インターネットのほか、DM利用も増加
(4)受注 電話受注による売上は4割強を維持
(5)配送/代金回収/商品 宅配便による配送が大多数を占める
(6)インターネット通販 成長著しいインターネット通販市場
(7)テレビ通販 テレビ通販の接触率は97%
(8)ユーザー 利用回数が増加し、年間利用金額は6万円台に

15 イベント

●世界的なイベントが目白押し
●イベント産業構造図
(1)市場 国内イベント市場は2兆2589億円
(2)ジャンル別市場 販促イベントは2/3に縮小
(3)遊園地・テーマパーク 市場規模、動員数ともに減少に転じる
(4)ステージ 1日平均162公演で1650億円市場
(5)スポーツ 1000億円の大台を割り込む
(6)国際コンベンション 参加者数100万人を超える
(7)参加人口 2009年のイベント参加人口は1億4730万人


2部 海外の情報メディア産業

1 アメリカ

●映像メディア環境の変容とコンテンツ配信ビジネスの競合
(1)新聞/雑誌 構造不況と景気循環のダブルパンチで悩める業界
(2)ホームエンタテインメント/音楽ソフト ホームエンタテインメント市場は200億ドル規模
(3)電話サービス 4台に1台はスマートフォン契約
(4)インターネット/メディア消費 伸びるタイムシフトやインターネットでの映像視聴

2 アジア

●アジア各国で進む地上波デジタル化や3G携帯電話普及
(1)アジア主要国
 (1)新聞 部数増加続く中・印、有料日刊紙が1.1億部に迫る
 (2)音楽・通信 中・韓・印で進む音楽市場のデジタル移行
(2)中国 携帯電話加入数は7.5億件に、普及率も50%を突破


3部 情報メディア関連データ


(1)情報利用時間
(2)余暇活動参加人口
(3)情報支出(家計調査)
(4)情報支出(家計消費状況調査)
(5)ハード普及率
(6)ハード出荷
(7)情報メディア関連産業
 (1)印刷
 (2)情報サービス業
 (3)郵便
 (4)写真
 (5)車載メディア
(8)情報ソフトランキング
(9)情報価格
(10)主要情報メディア産業の市場規模
(11)マクロ統計



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編著者紹介

電通総研
1987年設立。現在は、「激変する世界や社会を広く深く洞察し、人間と真摯に向き合って、混沌とした時代の先を読み、より良き変化(Good Innovation.)の実現を先導する」ことをミッションとして、メディア、テクノロジー、グローバル、ヒューマン、ナレッジの領域を対象に、調査研究、情報発信等の活動を行なっている。


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