目次


情報メディア白書 2007


[目次] [著者紹介]


表紙




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●いよいよ「人口減少社会」。さあ本番だ、さあ急げ!!

●本白書の使い方


特集・情報メディアにおける2007年問題


1 人口減少の意味するもの
2 マーケティング対象の減少
3 世代交代に伴う価値観の変化
4 階層化の進展
5 情報コモディティ時代のメディア


1部・情報メディア産業の動向

1 新聞

●ネット活用、若者向け新聞の創刊など変化の兆し
●新聞産業構造図
(1)市場 「その他収入」の伸長が増収を後押し
(2)紙数/発行ページ 発行ページ数、2年連続で増加
(3)経営/広告 10年間で新聞広告の業種は様変わり
(4)雇用/用紙 「製作・印刷・発送部門」の人員減少が目立つ
(5)全国紙・地方紙 経営努力による増益目立つも、広告収入減に苦しむ
(6)販売店 売上高、従業員数、店数ともに減少
(7)読者 新聞の強みは影響力や手軽さ
(8)スポーツ新聞
  (1)市場 部数、売上高ともに厳しい状況
  (2)紙面/読者 ワールドカップ予選でサッカー記事増加
(9)地域紙 県紙に迫る部数規模のローカル紙も
(10)通信社 厳しい局面を迎える通信社
(11)電子化 ブログ、RSS配信など新たなツールの活用へ

2 出版

●携帯電話からのダウンロードで電子書籍が伸長
●出版産業構造図
(1)市場 書籍・雑誌ともに前年割れで市場縮小
(2)出版社 4年連続で出版社が減少
(3)経営
  (1)売上規模 上位50社売上が全市場の過半を占める
  (2)大手出版社 各社とも堅調な決算
(4)取次・書店 2大取次の書店占有率は7割
(5)書籍 新書からベストセラーが続出
(6)雑誌
  (1)市場 金額返品率が大幅に悪化
  (2)販売部数 ビジネス関連雑誌が好調
  (3)メディア関連誌 ゲーム誌回復、ムックが牽引
  (4)女性誌 発行部数が2年連続で伸長
(7)マンガ
  (1)市場 単行本が雑誌の売上を上回る
  (2)単行本 『NANA』『ONE PIECE』がダブルミリオンに
  (3)雑誌 発行部数の下げ止まりみえず
(8)読書 オンライン書店の利用率は1割
(9)電子出版
  (1)市場 ケータイ向け市場の伸長で市場は倍増
  (2)発行タイトル 電子書籍は上位2社が牽引

3 フリーペーパー

●情報無料化時代のリーディングメディア
●フリーペーパー産業構造図
(1)市場 発行部数は3億に迫る勢い
(2)発行形態 2000年代に入り、マガジンタイプが急増
(3)経営 広告の中心はグルメ、ショッピング、美容
(4)ユーザー/海外データ 情報収集と行動が連動するメディア

4 音楽

●構造転換期を迎える音楽産業
●音楽産業構造図
(1)市場 音楽関連市場の減少に歯止めがかかる
(2)レコード
  (1)生産 レコード生産は7年連続の減少
  (2)メーカー/ユーザー レコードメーカー総売上高は微増
  (3)ヒット作品 売上上位10作品をすべてJ-POPが占める
(3)配信 インターネット向け音楽配信の拡大に期待集まる
(4)流通 業界再編の動きが相次ぐ
(5)映像 音楽映像配信が拡大の兆し
(6)カラオケ
  (1)市場 カラオケ市場の縮小止まらず
  (2)カラオケボックス カラオケボックスの大型店化が進む
(7)著作権 演奏、音楽配信の著作権使用料が増加

5 映画

●市場の拡大基調が続く
●映画産業構造図
(1)劇映画
  (1)市場 邦画が3年連続で興行収入拡大
  (2)配給 東宝が2年連続で好調
  (3)設備・シネコン シネコンの増加と再編進む
  (4)ヒット作品 人気シリーズ作品が上位を占める
  (5)ユーザー 男性はアクション、女性はラブストーリー
(2)ビデオソフト
  (1)市場 DVDがシェア9割を超える
  (2)カセット レンタル市場が8割を占める
  (3)DVD セル市場が7割を占める
  (4)流通 インターネットでのDVD販売が200億円に
  (5)レンタル店 レンタル店も主流はDVDへ
  (6)ヒット作品 ハリー・ポッターがミリオンセールスに
  (7)ユーザー ビデオ鑑賞参加意向率は男女とも3割超

6 アニメーション

●アニメ配信に市場拡大の期待が集まる
●アニメーション産業構造図
(1)市場 アニメ市場は2000億円台で続伸
(2)劇場用 ヒット作品の有無で大きく左右される市場
(3)テレビ テレビアニメ本数は高水準で推移
(4)ビデオソフト セル、レンタルともに増加で市場を牽引
(5)配信 アニメ配信売上高は急伸長
(6)キャラクター キャラクター玩具市場と密接にかかわるアニメ

7 ゲーム

●PS3、Wiiの登場で市場拡大なるか
●ゲーム産業構造図
(1)市場 ゲーム市場は8年ぶりに市場拡大
(2)ビデオゲーム
  (1)市場 ハード市場が前年比151.8%の成長
  (2)経営 ゲームソフトメーカー合併相次ぐ
  (3)ハード 携帯ゲーム機が市場を牽引
  (4)ソフトウェア 「ニンテンドーDS」向けソフトがヒット
  (5)ユーザー 毎日プレイするユーザーは減少傾向
(3)オンラインゲーム
  (1)市場 オンラインゲーム市場が急成長
  (2)ユーザー 1/4が週6時間以上プレイ
(4)アーケードゲーム
  (1)市場 キッズカードゲームがブームに
  (2)経営 ゲームセンター売上の4割がデパート・SC併設店
  (3)ヒット カードとネットワーク対応機が人気
  (4)ユーザー ファミリーでの利用が4割

8 ラジオ

●問われるラジオのビジネスモデル
●ラジオ産業構造図
(1)市場 市場縮小の中、FM社は微増
(2)経営 「その他放送事業収入」の比率高まる
(3)その他のラジオ放送市場 BS音声放送事業者はついに1社に
(4)広告 スポットCMが大幅に減少
(5)番組/聴取状況 全局聴取率の減少続く
(6)リスナー ラジオは活字メディアとの親和性が高い

9 テレビ

●改革は放送産業を変えるか
●テレビ産業構造図
(1)地上波
  (1)市場 テレビ営業収入は3兆円台で推移
  (2)経営 NHKの経営改革が求められる
  (3)広告 テレビ広告費は2年連続で2兆円台を維持
  (4)在京キー局 変わらない在京キー局への集中傾向
  (5)ローカル局 ローカル局自社制作は伸び悩み
  (6)放送時間 放送時間は「一般実用」、視聴率は「クイズ・ゲーム」
  (7)視聴率 フジテレビがトップ守る。テレ朝3位に上昇
  (8)番組プロダクション 1社平均売上高は前年度比10%アップ
(2)衛星放送
  (1)概況 BSデジタル放送の新体制、徐々に動き出す
  (2)市場 BSデジタル加入契約数は1600万突破
  (3)経営 依然厳しいBSデジタル局の経営状況
  (4)CS放送事業者 従業員50人以下の事業者が全体の8割
  (5)広告 衛星放送は広告媒体として順調に成長
  (6)放送時間/番組 人気チャンネルは軒並み視聴世帯数100万を突破
(3)ケーブルテレビ
  (1)市場 大規模化するケーブルテレビ事業
   順調に収益拡大。大手MSOでは株主に動き
  (2)多チャンネルサービス 多チャンネル契約世帯数600万世帯突破
  (3)経営 1社当たりの営業利益は1億円を超える
  (4)事業者/設備投資 設備投資はピーク時の6割程度で推移
  (5)番組サプライヤー 7割の事業者がデジタル放送サービス実施
  (6)インターネット ケーブルインターネット加入数は、300万を上回る
(4)視聴者
  (1)視聴時間 視聴時間は、20〜34歳、50歳以上で減少傾向
  (2)視聴率 総世帯視聴率は日曜20時台で70%に到達
(5)録画・再生率 平日夜に録画、休日昼に再生
(6)地上デジタル 好評な地デジ、順調な普及もワンセグはこれから

10 通信

●三大総合通信事業者の時代へ
●通信産業構造図
(1)市場 電気通信事業の売上高、14兆円台に落ち込む
(2)事業者 設備投資額が回復傾向に
(3)経営 移動通信分野が業績に大きく影響
(4)固定電話 3年連続の増加はならず
(5)IP電話 加入数1000万突破、売上も1000億円を超える
(6)国際通信 国際発着信時間の3割弱が対アメリカ
(7)公衆電話 縮小する公衆電話事業
(8)専用線 減少傾向が止まらない国内専用回線利用
(9)通信ネットワーク 無線局1億局を超える
(10)トラヒック
  (1)全体 固定電話の落込み止まらず
  (2)加入電話 NTT以外の通信利用の増加続く
(11)携帯電話
  (1)契約数 9000万契約を突破し、さらなる大台へ
  (2)キャリア 音声ARPUの減少は止まらず
  (3)IP接続 3G携帯電話が飛躍的な伸び
  (4)市場 競争激化のなか、市場規模は微増
  (5)トラヒック いわゆるプライムタイムに長電話
  (6)モバイルコンテンツ モバイルコンテンツ関連市場は7500億円規模に
  (7)ユーザー ブラウザ機能利用に大きな増加の余地

11 インターネット

●ブロードバンド化の進展で映像伝送のツールへと進化
●インターネット産業構造図
(1)市場 光需要で利用人口再成長
(2)ADSL ADSLついに減少! FTTHへの転換期へ
(3)FTTH 2007年中に光回線1000万突破へ
(4)CATV経由/FWA 着実に増加するCATVインターネット
(5)無線LAN/IP-VPN 今ひとつブレイクしないホットスポット
(6)インターネットサービス提供事業者 1万社弱がゲートウェイ事業に参入
(7)インターネット関連企業 ネット企業も勝ち組、負け組の分岐点に
(8)Webサイトアクセス
  (1)ランキング Yahoo!の一人勝ち続く
  (2)カテゴリー別 ショッピングサイトに2000万ユーザーがアクセス
(9)ブログ/SNS 2006年のITトレンドは「SNS」
(10)ITコマース BtoCコマースは3兆4575億円
(11)ユーザー
  (1)トラヒック 21時〜23時がネットのゴールデンタイム
  (2)利用状況 利用用途は「情報入手」と「情報交換」

12 オンライン配信

●コンテンツ消費はオンライン配信の時代へ
●オンライン配信産業構造図
(1)市場 映像配信市場が急成長
(2)音楽配信 音楽配信市場の9割弱が携帯電話向け
(3)映像配信
  (1)市場/サービス 2006年には市場規模1000億円突破の見込み
  (2)ユーザー 無料映像配信サービスが躍進
(4)インターネットコンテンツ インターネットコンテンツ市場は約180%の成長率
(5)モバイルコンテンツ モバイルコンテンツは着うたとゲームが牽引

13 広告

●消費者行動の変化への対応を迫られる広告業界
●広告産業構造図
(1)市場
  (1)マクロ 減少傾向にある広告業事業所数
  (2)媒体別内訳 2005年総広告費は5兆9625億円
(2)経営 大手広告代理店の好調続く
(3)マス4媒体
  (1)広告費 ターゲットに合わせた媒体活用
  (2)出稿量 雑誌、ラジオ、テレビの出稿量減少
(4)テレビCM 保険業のCM出稿が増大
(5)折込広告 ネット時代でも折込広告強し
(6)POP広告 人気集める陳列用POP
(7)屋外・交通広告 規制緩和で交通広告は好調
(8)インターネット・モバイル広告 検索連動型広告に注目が集まる
(9)広告主 費用対効果が問われる広告宣伝費
(10)広告評価 テレビCMの信頼度が急上昇

14 イベント

●「ハレ」から日常を模索するイベント
●イベント産業構造図
(1)市場 参加人数は延べ1億1000万人
(2)スポーツ “実数発表”で大幅ダウン
(3)世界イベント/テーマパーク 愛・地球博に2205万人来場


2部・海外の情報メディア産業

1 アジア

●メディア産業の始動と転換
(1)基礎データ 各国・地域とも高い成長率を保持
(2)韓国
  (1)通信 インターネット利用者は続伸
  (2)新聞/放送 厳しい新聞社の経営状況
  (3)コンテンツ関連 韓国映画の入場者数は増加を続ける
(3)中国
  (1)通信/放送 放送広告市場は継続して拡大
  (2)通信 携帯電話は4億契約を突破
  (3)放送 都市では高いケーブルテレビ加入率
  (4)新聞/出版 活況を呈する広東出版市場
(4)香港/台湾 台湾では携帯電話の伸びは頭打ちに
(5)インド
  (1)通信 携帯電話、インターネットが急速に普及
  (2)新聞/放送 地域ごとに多様化が進展

2 アメリカ

●オンライン動画配信が本格化
(1)出版/新聞 オンライン新聞利用が拡大
(2)劇映画 夏興行が不振、観客の映画館離れ続く
(3)ビデオソフト/ビデオゲーム DVD販売拡大続く
(4)音楽 デジタルダウンロード急成長
(5)テレビ/ラジオ 地上デジタル放送実施率は9割超
(6)ケーブルテレビ/衛星放送 ケーブル契約者数、回復の兆し
(7)電話 携帯電話、2億契約を突破
(8)インターネット 高速インターネット契約は5000万を超える
(9)情報メディア関連企業 情報メディア関連企業売上高は安定

3 ヨーロッパ

(1)基礎データ EU圏内の通信・放送の融合が前進
(2)新聞 各国で発行部数は微減を続ける
(3)音楽 デジタル音楽市場が拡大
(4)映画 人気は「スター・ウォーズ」と「ハリー・ポッター」
(5)放送 進むデジタル化とオンライン配信
(6)通信 O2買収によりテレフォニカが規模を拡大
(7)インターネット/広告 ブロードバンドの普及が加速


3部・情報メディア関連データ


(1)情報利用時間
  (1)『国民生活時間調査』
  (2)『MCR』
(2)情報支出
(3)情報価格
(4)生活者情報利用
(5)ハード普及率
(6)情報ソフトランキング
(7)ハード出荷
(8)情報メディア関連産業
  (1)郵便
  (2)情報サービス業
  (3)パソコン
  (4)写真
  (5)車載メディア
  (6)通信販売
(9)マクロ統計



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編著者紹介

電通総研
1987年7月に「人間研究」をテーマに(株)電通総研として設立。2004年7月に「コミュニケーション」をテーマに(株)電通総研として再独立。生活者や社会、メディア、企業などを主な対象領域として、調査研究、コンサルティング、情報発信等の活動を行なっている。

【連絡先】
〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 電通本社ビル
電話:03-6217-6140 FAX:03-6217-6192
e-mail:infomedia@dci.dentsu.co.jp
ホームページ:http://dci.dentsu.co.jp/


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