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全予測 環境&ビジネス

全予測シリーズ


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表紙




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第1章 21世紀の環境問題

1 加速する地球温暖化
2 多様化する環境ホルモン、微量有害化学物質問題
3「ごみ」を通してみる身近な環境問題
4 世界の食糧危機が来たとき、日本は飢えないのか
5 枯渇する水資源、世界中で砂漠化が拡大
6 生物多様性の危機、積み残された地球環境問題の行方
7 原発・ダム——巨大技術老朽化がもたらす環境問題
8 エコロジー破壊の恐怖、エイズ・エボラ・狂牛病の次は
9 深海・宇宙で待ち受ける新たな環境問題
10 情報化の影の部分——テクノストレス
11 遺伝子組み換え技術の危惧を克服する安全評価技術
12 環境科学技術への期待


第2章 環境破壊型成長から環境共存型成長への転換

1 ライフスタイルを変える環境価値の見直しが始まる
2 社会的規範として定着した汚染者負担原則
3 環境効率を高める環境会計
4 事後的対策から予知的・予防的対策への大転換
5 不確実性を克服するリスクコミュニケーション
6 20世紀からの負の遺産PCBの解消
7 環境と経済の統合政策の展開
8 社会のすみずみまで浸透する環境投資
9 必須科目になる環境教育・環境学習
10 環境施策における科学技術の役割が増大する
11 人類総参加による持続可能な地球社会づくり
12 変化する国際環境協力とグローバルネットワークの台頭


第3章 ここまできた環境法制度の整備

1 見直された環境基本計画とその展望
2 歩み始めた循環型社会形成推進基本法とその効果
3 循環の輪をつなぐグリーン購入法
4 計画決定との統合が期待される戦略的環境アセスメント
5 強化される廃棄物処理への対応
6 トップランナー方式を取り入れた省エネルギー対策
7 緊急を要する自動車公害への対応
8 流域レベルでの健全な水循環の形成
9 徹底した管理が求められる有害化学物質
10 さまざまな手法を駆使した国内の地球温暖化対策
11 自由貿易と環境保護の調整ルールづくりはまとまるのか
12 企業で進む環境マネジメント


第4章 拡大する環境ビジネス市場

1 循環型社会の構築と環境ビジネス
2 拡がる環境ビジネスのグローバル化
3 循環型社会を支える3R産業
4 環境調和型製品の台頭
5 循環型生産が製造業を変える
6 動脈・静脈を融合する物流革命
7 企業経営の根幹へ——環境コンサルティングビジネス
8 急激に注目されだしたクリーンエネルギー
9 期待が高まるバイオマスエネルギー
10 クリーンエネルギーのエースになる燃料電池自動車
11 分散型発電が省エネルギーに貢献する
12 新たなビジネス形態、ESCO事業、PFI事業


第5章 先端環境技術で環境立国を実現

1 バイオテクノロジーで新資源創造と環境浄化、省エネルギーに貢献
2 さまざまな環境浄化に貢献する環境触媒、超臨界流体技術
3 オゾン層破壊・地球温暖化の防止に貢献——脱フロン化技術の展望
4 IT革命で省エネに貢献する次世代DSM,ITS
5 電力系統に大変革をもたらす超電導技術
6 夢の素材——カーボンナノチューブ
7 水素経済への橋渡し——ボーダレスなエネルギーシステム
8 究極の高効率火力発電プラントを目指すコ・プロダクト技術
9 クリーンな新燃料——クリーンコールテクノロジー、メタンハイドレート
10 CO2の分離、回収、隔離技術は究極の地球温暖化対策
11 宇宙から無限のエネルギーを得る宇宙太陽発電システム



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梗概 or 本書の狙い

持続可能な社会へどう変換するか

私たちの「環境」をめぐる諸問題を手がかりに、どのように持続可能な循環型社会をつくるか。三菱総研の環境研究チームからの具体的提言。

21世紀は環境の世紀だ。環境との共存なくして人類の発展はありえない。それを可能にするのが科学技術だ。わが国は、経済成長と環境保全が両立する「好環境・快適成長」社会を、賢い科学技術によって、世界に先駆けて実現することが望まれる。「科学技術環境立国」を自ら宣言しようではないか。



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著者紹介

三菱総合研究所(Mitsubishi Research Institute:MRI)

1970年設立のわが国を代表する民間独立シンクタンク。経済、産業・市場、企業経営、社会・生活、地域・都市、科学・技術、環境、情報、ITなど、あらゆる分野をカバーし統合するのが強みである。企業、自治体・国が抱える問題への解決を提言し、実施への道筋をつける「ソリューション」は30年のMRIの歴史の中で培われてきた。IT革命の急速な進展に伴うコンサルティング・ソリューション構築ニーズに対応するため、2000年には新たに、経営・事業戦略立案からビジネスプロセス革新、ソリューション構築までを一貫支援するセクター、「ビジネスソリューション事業本部」を立ち上げ、ソリューション・シンクタンクとしてさらなる飛躍を図っている。



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