目次


技術系ベンチャーのイノベーション評価法

成功する事業を目利きする


[目次] [著者紹介]


表紙




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はじめに

第1章 研究開発型ベンチャーへの金融機関の対応

 1 日本経済における研究開発型ベンチャーの重要性
 2 研究開発型ベンチャーの資金調達
 3 研究開発型ベンチャーの新製品開発に対する従来からの評価方法

第2章 新しい事業性評価法を構築する狙いとその方法

 1 新しい事業性評価法についての基本的な考え方
 2 リスク分野の要件と金融機関の対応
 3 新たな事業性評価法構築の意義
 4 事業性評価法構築の方法
 補論

第3章 ベンチャー企業の新製品開発に関連する先行研究

 1 BMO法
 2 経営者要因等の評価についての研究
 3 経済産業省地域技術課による調査・分析
 4 マイケル・ポーター教授の競争戦略論と関連研究
 5 ポーター理論を活用した事業性評価法
 6 クレイトン・クリステンセン教授のイノベーション論
 補論

第4章 新しい事業性評価法のフレームワーク

 1 「市場実績が大きい企業」と「市場実績が小さい企業」とに分割する
 2 製品開発対象の顧客市場に着目した競争戦略のブレークダウン
 3 事業性分析のフレームワーク

第5章 研究開発型ベンチャーの事業性評価についての五つの仮説

 1 市場実績の大きい企業と小さい企業の成功・失敗率
 2 市場実績の小さい企業における基本戦略ごとの成功・失敗率
 3 市場実績の小さい企業が企業提携によって差別化戦略を取った場合の成功・失敗率
 4 市場実績の小さい企業における、三つの集中戦略ごとの成功・失敗率
 5 ローエンド集中戦略および新市場集中戦略におけるニーズ確認度合いと成功・失敗率

第6章 事業性評価法の全体像

 1 検証された仮説
 2 金融機関における事業性評価法
 3 間接金融以外のケースにおける活用法
 補論

第7章 研究開発型ベンチャーの経営資源評価法

 1 経営者の評価
 2 技術力の評価
 3 財務評価
 補論

第8章 研究開発型ベンチャーの評価実例

 1 IT関連ベンチャーの事例紹介
  事例1 システム・イン・パッケージ製品向けの高集積度・高速動作半導体メモリを開発
  事例2 水晶振動子用の水晶薄膜の革新的製法
  事例3 液体および高分子ゲル層をモニターする水晶振動子マイクロバランス装置を開発
  事例4 IP映像端末機を利用した情報ネットワークシステムを開発
  事例5 災害情報を携帯電話等へカスタマイズ配信するシステムを開発
  事例6 技術者と営業担当者の谷間を埋める製品開発に活路を見出す
 2 バイオ・医療関連企業の事例
  事例1 新規メディカルツールを提案するメディカルソリューション・ビジネスの事業化
  事例2 画期的な脳波計の開発
  事例3 バイオ医薬品および再生医療研究支援のための自動大量細胞培養装置の開発
  事例4 移植用テーラーメイド人工骨の開発
 3 産業機械・農業・物流
  事例1 自動車のフロントガラス・リアガラス等の吸着装置を開発
  事例2 農薬を使用しない安全野菜栽培システムの開発
  事例3 家電製品等についての環境対応型物流システムの開発

第9章 事例一三社に共通する特徴:転換期の企業形態

 1 競争戦略および外部資金調達の特徴
 2 ソリューションの提供
 3 カスタマイゼーション
 4 パッケージ化:複数技術の融合
 5 外部提携
 6 転換期の企業形態

おわりに

参考文献



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著者

松井 憲一(まつい・けんいち)
財団法人UFJベンチャー育成基金 常務理事
1969年、東京大学経済学部卒業後、三和銀行(現UFJ銀行)に入行。調査部勤務のほか、通商産業省産業政策局やシティバンク調査部(ニューヨーク)などに出向。その後、企画部副部長や支店長(2か店)を歴任。
近年は、ユニ・チャーム社への出向(取締役社長室長)やUFJ総合研究所(経営戦略本部部長)等を通じて、企業経営や新規事業推進などに関わる。この間、日本経団連の新産業・新事業創出委員会の企画部会委員を務める。
2001年、UFJベンチャー育成基金の常務理事に就任し、研究開発型ベンチャー企業の育成事業に携わる。2005年、東北大学大学院工学研究科博士課程を修了。技術経営(MOT)の分野で、工学博士号を取得。
主な著書に『金融のプロが見た ベンチャー・ビジネス「成功と失敗」の分岐点』(ダイヤモンド社、2004年)がある。


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