第３部創造編
Part III Making Value Happen

第13章業績指標
Performance Measurement
　1　業績：価値創造
　2　健全性：価値創造の機会
　3　株式市場での評価

第14章価値創造のための業績管理
Performance Management
　1　業績評価システムの進化
　2　効果的な価値創造経営
　3　企業価値創造志向の浸透
　4　バリュー・ドライバーと価値評価指標
　5　効果的な目標設定
　6　ファクト・ベースの業績評価
　7　評価の説明責任と報酬制度

第15章 M&Aによる価値創造
Creating Value through Mergers and Acquisitions
　1　M&Aで株主価値を創造できるか
　2　M&Aと自力成長の比較
　3　M&Aによる価値創造のフレームワーク
　4　シナジーの推定と実現
　5　買収の対価：現金か株式か
　6　会計上の増益ではなく、価値創造に注力
　7　いかにして買収を成功させるか

第16章事業売却による価値創造
Creating Value through Divestitures
　1　事業売却による価値創造
　2　なぜ事業売却は価値を創造するのか
　3　事業売却のアプローチ
　4　事業売却の形態の決定

第17章有利子負債・資本構成
Capital Structure
　1　有利子負債・資本構成と価値創造
　2　信用格付けと有利子負債・資本構成
　3　有利子負債・資本構成の目標設定へのアプローチ
　4　目標とする有利子負債・資本構成の維持
　5　ファイナンシャル・エンジニアリングによる価値創造

第18章 IR活動
Investor Communications
　1　本来価値と時価総額
　2　メッセージと戦略の整合性
　3　透明性をどこまで確保するか
　4　自社の投資家を知る

第４部応用編
Part IV Advanced Valuation Issues

第19章複数の事業をもつ企業の価値評価
Valuing Multibusiness Companies
　1　各事業部の財務諸表の作成
　2　事業部別資本コストの計算
　3　各事業部の価値の合計と結果の解釈

第20章経営の自由度の価値評価
Valuing Flexibility
　1　不確実性、自由度、価値
　2　リアル・オプションによる自由度の分類
　3　自由度を価値評価する手法
　4　デシジョン・ツリーによる価値評価
　5　自由度の価値評価の４つのプロセス
　6　リアル・オプション：数値計算例

第21章クロスボーダーの企業価値評価
Cross-Border Valuation
　1　クロスボーダーの会計制度の違い
　2　国際税務
　3　外貨建ての財務諸表の通貨変換
　4　外国通貨と自国通貨によるキャッシュフローの予測
　5　外貨建ての資本コストの推計
　6　企業価値評価における為替リスクの対処

第22章エマージング・マーケットでの企業価値評価
Valuation in Emerging Markets
　1　為替レート、インフレ率、金利のギャップ
　2　インフレ率を過去の業績分析と将来予測に反映する
　3　エマージング・マーケット・リスクの価値評価への反映
　4　エマージング・マーケットでの資本コストの推計
　5　結果の算定とその解釈

第23章高成長企業の価値評価
Valuing High-Growth Companies
　1　キャッシュフローがない場合のDCF法による価値評価
　2　価値評価のプロセス
　3　アマゾン・ドットコムの価値評価の比較
　4　不確実性の継続

第24章周期的変動のある企業の価値評価
Valuing Cyclical Companies
　1　周期的変動のある企業の株価の推移
　2　周期的変動のある企業の価値評価アプローチ
　3　周期的変動のある企業の経営への意味合い

第25章銀行と保険会社の価値評価
Valuing Financial Institutions
　1　エクイティ・キャッシュフロー法
　2　銀行の価値評価における固有の課題
　3　保険会社の価値評価における固有の課題

第26章日本における企業価値創造
Valuing Japanese Companies
　1　日本企業の価値の構造的特徴
　2　日本企業の価値評価：6つのステップ
　3　日本での企業価値・株主価値創造がなぜいま重要か
　4　日本企業での価値創造のポイント
　5　敵対的買収提案への対応

第５部資料編
Part V Appendix

参考資料Ａ　エコノミック・プロフィットとバリュー・ドライバー式の関係
Economic Profit and the Key Value Driver Formula

参考資料Ｂ　エコノミック・プロフィットとキャッシュフローの等価性
Discounted Economic Profit Equals Discounted Free Cash Flow

参考資料Ｃ　APV法とDCF法の関係
Adjusted Present Value Equals Discounted Free Cash Flow

参考資料Ｄ　株主資本コストの算定
Levering and Unlevering the Cost of Equity

参考資料Ｅ　レバレッジとPER
Leverage and the Price Earnings Multiple

索引

　↑ページトップへ

著者紹介

マッキンゼー・アンド・カンパニー（McKinsey & Company Inc.）
世界のリーディングカンパニーをクライアントとして、本質的かつ永続的な企業価値創造の支援を目指す、経営コンサルティング会社。過去70年間一貫して、クライアントのシニアマネジメントの直面する本質的な課題に対し、最も信頼される外部アドバイザーとして支援することを目指してきた。40強の国に80強のオフィスを有し、戦略・組織・財務・技術面のアドバイスを提供している。

ティム・コラー（Tim Koller）
マッキンゼー・ニューヨーク・オフィスのプリンシパル（パートナー）。米国および欧州のクライアントに対して、企業戦略、資本市場関連、Ｍ＆Ａ、価値創造経営（ＶＢＭ）などのコンサルティングを行っている。また、企業価値評価、資本市場問題の研究グループのリーダーでもある。シカゴ大学ビジネススクール修士課程修了（ＭＢＡ）。

マーク・フーカート（Marc Goedhart）
マッキンゼー・アムステルダム・オフィスのアソシエイト・プリンシパル。欧州企業に対する、事業ポートフォリオ再構築、Ｍ＆Ａ、資本市場に関するコンサルティングに従事。ロッテルダムのエラスマス大学院よりファイナンスの博士号取得。

デイビッド・ウェッセルズ（David Wessels）
ペンシルベニア大学ウォートンスクール（経営学大学院）の准教授兼エグゼクティブ・コース・ディレクター。専門はファイナンス。ＭＢＡコースとエグゼクティブ・コースにて、企業価値評価を教え、ビジネスウィーク誌にて「トップ・ビジネススクール教官」の一人に選ばれている。カリフォルニア大学ロサンゼルス校にて博士号取得。マッキンゼーのＯＢでもある。

［監訳者］

本田桂子（第26章、全体統括）
Keiko Honda
お茶の水大学卒業。ペンシルベニア大学ウォートンスクール（経営学大学院）修士課程修了（MBA）。ベイン・アンド・カンパニー、リーマン・ブラザーズを経てマッキンゼー入社。現在プリンシパル（パートナー）。2002年度は一橋大学大学院国際企業戦略研究科金融戦略コースの客員助教授を、2002〜04年度は中央大学アカウンティングスクール（会計大学院）の非常勤講師をつとめた。日本およびアジア地域を中心に、金融機関、プライベート・エクイティ等へのコンサルティングに従事。共著・共訳書に『マッキンゼー事業再生』（ダイヤモンド社）、『企業価値評価─バリュエーション─』第3版（ダイヤモンド社）、『マッキンゼー合従連衡戦略』（東洋経済新報社）などがある。

［訳者］

天野洋世（第2、3、5、6、7、23、24章、参考資料E）
Hiroyo Amano
フェリス女学院大学卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科（慶應ビジネススクール）修士課程修了（MBA）。モルガン・スタンレーを経て、マッキンゼー入社。コーポレート・ファイナンス・グループのメンバー。共訳書に『企業価値評価─バリュエーション─』第3版（ダイヤモンド社）がある。

井上雅史（第1、4、9、13、14、22章、参考資料C）
Masashi Inoue
慶應義塾大学卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLAアンダーソンスクール）修士課程修了（MBA）。JTを経てマッキンゼー入社。コーポレート・ファイナンス・グループのメンバー。

近藤将士（第8、17、18、19、20、25章、参考資料A、B）
Masashi Kondo
東京大学法学部卒業。ワシントン大学経営学大学院修士課程修了（MBA）。富士銀行、みずほ証券を経てマッキンゼー入社。コーポレート・ファイナンス・グループのメンバー。共訳書に『マッキンゼー事業再生』（ダイヤモンド社）がある。

戸塚隆将（第10、11、12、15、16、21章、参考資料D）
Takamasa Totsuka
慶應義塾大学卒業。ハーバード大学ビジネススクール（経営学大学院）修士課程修了（MBA）。ゴールドマン・サックスを経て、マッキンゼー入社。コーポレート・ファイナンス・グループのメンバー。