目次



 循環型産業都市モデル
北九州エコタウン」を見に行く。

超・環境産業革命——すべての「答え」がここにある。


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表紙




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主要目次

序 章 いま、人々はなぜ響灘——北九州市に殺到するのか?


第1章 『実証研究センター』
——臨床型研究主義を貫く大学と現場主義を貫く企業群

福岡大学——資源循環環境制御システム研究所へ
響灘・実証プラントを見る。焼却灰を路盤材にするKRシステム——栗田工業
クローズド処分場、周辺への大気汚染の影響を防ぐランドフィルドーム——フジタ
遮水シート・漏水検知システム——処分場技術の実験と公開。大成建設とM&R研究会の研究は何を目指すのか?
処分場問題で「間組」技術研究所が実験的提起・科学論争を!
大屋根・鋼板遮水・完全無放流型処分場——横河ブリッジ
熊谷組が提案!——トルネード(水の渦巻き)が焼却灰を分別するスーパーリサイクロンシステムとは?
廃プラを溶鉱炉の還元剤に。日立の廃プラ・リサイクル技術「アグロメレート」とは何か?
生ごみで生分解性プラスティックの製造研究——九州工業大学の試み
花嶋流『臨床的・現場・産業・事業密着型』の学問とは? 住民参加の実現こそ到達点


第2章 歴史をリードする『鉄』と北九州市
    ——大量生産型社会からの脱皮と循環型生産システムの展望

転換期の意義を歴史の中で把握
北九州で日本の産業革命は始まった——近代化の黎明期・明治時代の鉄と石炭
日清戦争後の国家統制経済と官営八幡製鐡
日清・日露戦争と鉄鋼産業の勃興
放埒な大正デモクラシーとファシズム
昭和期・官僚統制経済から軍事国家へ
現在の処分場を巡る混乱と歴史の教訓。行政・企業批判だけで新しい時代を創造できるのか?
敗戦と復興、「戦後」は統制経済を越えたか?
戦後、日本を復興させた「傾斜生産」の時代
エネルギー革命から高度成長
ヨーロッパ産業革命の歴史が、現代のわれわれに示唆するもの
巨大化の完成——八幡と富士の合併=新日鐡と100万都市・北九州市の誕生
循環型社会への兆し——1980年代から1990年代へ
バブル経済への責任をどう考えるのか?
協同決定という新しい時代への発想の原理——2000年代に向けて
鉄づくり設備投資のエリートは、なぜ処理・再生事業に乗り出したか?


第3章 総合環境コンビナートの企業群
——循環型社会とはこういうものだ!

循環型環境産業システムのモデルを目指して インタビュー——北九州市 末吉興一市長
新たな循環型社会へ雛たちは巣立つ インタビュー——新日鐵常務 八幡製鐵所 萬谷興亞所長
日本最大の再生拠点——西日本ペットボトルリサイクル株式会社
OA機器リサイクルを通じ循環システム担う——株式会社リサイクルテック
全国に張り巡らせる循環システム——株式会社リコー
北九州総合環境コンビナート事業の一環、西日本オートリサイクル株式会社(WARC)——吉川工業
企業環境対策を技術コミュニティーに、東芝・テルムの蓄積されたシステムが生きる——西日本家電リサイクル株式会社



第4章 歴史が培った北九州産業の豊かな技術とシステム

環境コンビナートと実証研究プラントは北九州市の環境産業政策の要
廃コンクリートから高品質の骨材を回収する技術——三菱マテリアル黒崎工場
新日鐡公害調査部門を集約独立、環境時代の独自ビジネスを展開——株式会社九州テクノリサーチ
北九州市の産業と環境のコーディネーター——環境テクノス株式会社
動脈・静脈技術を兼備えた循環技術モデル——光和精鉱株式会社
鉄づくりのパートナーとして発展させた技術を鉄鋼スラグ再生コンクリートに生かす——太平工業株式会社
製鋼過程の廃鉄粉を徹底再生利用、エッチング廃液の完全再生に成功した——アステック入江 276


第5章 独ルール地方の産業構造転換——エムシャーパーク構想の現場を行く

ドイツ・EU再生の鍵を握る
——ルール重工業地帯の地域再編に賭けるIBAエムシャーパーク構想・現地レポート


終 章 超・環境産業「革命」の時代——本書の取材を終えて



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梗概

大量生産型社会から循環型社会への転換を、掛け声ではなく行動で示す「北九州エコタウン」プロジェクトのドキュメント。
著者は、1999年4月から、半年にわたる綿密な現地取材活動を展開。循環型社会の実現に向けて果敢に挑む20数社に及ぶエコタウン参加企業の、環境技術、システム、人々を描ききった。
北九州市・響灘には、「すでに始まった日本の未来」が、シナリオとしてではなく、事実としてある。



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著者紹介

高杉 晋吾(タカスギ シンゴ)

1933年、秋田市生まれ。早稲田大学文学部卒業後、団体職員を経て、1971年、教育、医療、環境分野を中心に、フリーランスの評論家として執筆活動に入る。特に近年は、「循環型社会」形成のためのジャーナリスト活動を中心に、精力的な取材を続けている。企業、住民の対立の構図を克服し、協同決定による合意形成が、循環型社会形成の軸、という信念を貫く。
著書:『産業廃棄物』(岩波新書)、『産業エコロジー革命』(日本経済新聞社刊)、『環境国家への挑戦——循環型社会を目指して』(NHK出版刊)ほか多数。



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