ブックタイトル週刊ダイヤモンド１７年１月１４日号

概要

週刊ダイヤモンド１７年１月１４日号

特集仕事・勉強に効く「集中力」脳には可塑性（経験に応じて変化する性質）があることも明らかになってきている。つまり、脳の機能は鍛えれば高まる可能性があり、集中力もまた鍛えることが可能なのだ。　本特集では、最新科学と技術で解明された集中力の「正体」を明らかにするとともに、仕事や勉強の効率を劇的に高める集中力アップの方法も伝授する。　集中力は才能ではない。誰でも身に付けることができるスキルだ。まずは36 ㌻から紹介する集中力アップのための「四つのルール」「六つの習慣」「四つのルーティン」を始めてみよう。　56㌻からはすぐに役立つ記憶術と速読術もまとめた。折しも受験シーズン真っただ中。ぜひ参考にしてほしい。モンが１９７０年代に残した言葉だ。新聞やテレビといったマスメディアに加えて、最近ではスマートフォンの普及により、インターネットのニュースやメール、ＳＮＳなど、身の回りには情報が溢れ返っている。それが人間を振り回し集中力を奪っているのだ。　情報化社会において、集中力の低下はもはや止められないのだろうか。いや、諦めるのはまだ早い。最近の研究によって、集中力は脳の働きと深い関係があることが分かってきた（34㌻参照）。さらに、は、仕事の効率を劇的に高めることなのである。その鍵を握っているのが「集中力」だ。情報過多の社会で低下する集中力をどうやって高めるか　ところが、33㌻の図で説明するように、人間の集中力は年を追うごとに低下している。「情報の豊かさは注意の貧困をつくる」。ノーベル経済学賞を受賞した知の巨人、ハーバート・サイ　企業は取りあえず残業時間の削減に乗り出しているが、従来と仕事のやり方が変わらないのであれば、残業が減った分仕事は滞り、業績にも影響が出てくるはずだ。週休３日制にしても、これまで週40時間の労働でやっていた仕事量を32時間でやろうとすれば、25％の効率アップが必要になってくる（下図参照）。　単純に残業時間を減らしたり、休みを増やしたりするだけでは、企業の業績は低迷し、日本経済も停滞するだろう。本当に必要なの長時間労働が常態化している総実労働時間と所定外労働時間年次有給休暇の取得率週60時間以上働いている人の割合（性・年齢別）日本の労働者の労働時間と年次有給休暇の取得率1/14号　P29　イラストレーターCS5　オーバープリント済み　岩崎＊総実労働時間はパートタイム除く一般労働者、所定外労働時間はパートタイム含む数値。週60時間以上働いている人の割合は非農林業雇用者の数値出所：厚生労働省「過労死等防止対策白書」40455055601993 95 2000 05 10 14年01001201401601802002201,8001,7001,60002,0002,2001,9002,100（時間）（％）（％）（時間）1993 95 2000 05 10 15年2000 05 10 15年所定外労働時間は増加傾向総実労働時間は高止まり50%を下回る水準で推移総実労働時間（右目盛）所定外労働時間（左目盛）051015202530・40代男性の割合が高い男性40～49歳男性30～39歳男性全体男性50～59歳男性20～29歳男性60歳以上女性全体25％の効率アップを目指す週休3日制に必要な労働効率1/14号　P29　イラストレーターCS5　週休2日制週休3日制週40時間週32時間▲8時間仕事量が変わらない場合は25％の効率アップが必要29　週刊ダイヤモンド 2017／01／14 新春号