目次

はじめに　選ばれ続ける企業の条件

「信頼できる存在」となるための経営
「信頼」はアップデートされている

序章　問題提起　経営課題としての「信頼」　経営環境の変化が求める信頼のアップデート

「三方よし」 ── 日本企業が立ち返るべき経営の原点
不確実な経営環境で着目すべき４つのトレンド
不確実性に向き合うための軸としての「信頼」
原点に根差した「信頼」のアップデートが必要

第１章　戦略　存在意義に基づく戦略の実現　市場の公器から社会の公器へ

パーパスブームが映し出す経営の新たな本流
いまなぜパーパスが必要なのか
パーパスがもつ３つの力
意義あるパーパスを作成し、戦略に落とし込むには
社会課題起点でビジネスを創出する
サステナビリティは「AND」から「WITH」へ
パーパスを起点としたポートフォリオ変革
社会課題解決を起点とした新規事業創出
既存業界の枠を超えるサステナビリティ戦略
“エゴ”システムから“エコ”システムへ
経済価値と社会価値の創出サイクルを回す
「次の本業」を創出するイノベーションエンジンを組み込む
イノベーション型のM&Aで共創を加速する
第５の経営資源「コミュニティ」によるエコシステム形成
データアナリティクスで戦略を磨き、モニタリングし続ける
さらに先の未来に向けたパーパスと戦略
【実践例】武田薬品工業のエコシステム

第２章　事業モデル　機能も感情も満たすライフスタイルを実現　競争から共創へ

輻輳的に進む商品・サービスの「グローバル共通化」
「社会正義が担保されている」という信頼を得られるか？
「寄り添ってタイムリーに応えてくれる」という信頼を得られるか？
信頼を核としたエコシステム開発アプローチ
“モノ”中心の独創アプローチから“人間”中心の共創アプローチへ
【実践例】逗子市「スマートローカルに向けた挑戦」
逗子市の取り組みのアプローチ
データ囲い込みからデータ共有へ
【実践例】JICA「児童労働防止に向けた挑戦」
ウォーターフォール型からアジャイル型へ
【実践例】オーストラリア「サービス ビクトリア」
エコシステム型開発アプローチを実践するために
そして新たな競争へ

第３章　顧客接点　顧客体験を昇華させるよいプロダクトとストーリー　4Pのバランスからプロダクト重視へ

「プロダクトへの回帰」と「伝える重要性の再脚光」
根源的欲求をとらえたものづくりと物語
「よいプロダクト」をつくるための５つの条件
よいプロダクトの「ストーリーを伝える」ための５つの条件

第４章　サプライチェーン　３つのＥを考慮した新たなQCDの体現　経済性から、非経済性との両立へ

顧客の変化、環境の変化にどう対応するべきか
グローバリゼーションが内包する課題への対策
サプライチェーンに求められる「個人」の視点
サプライチェーン全体での環境負荷の軽減
ネットワーク型のサプライチェーンへの変革
全社レベルでサプライチェーンを可視化しコントロールする
リスクを横断的に分析し、柔軟に対応可能な体制を構築する
ステークホルダーに求められるサプライチェーン情報を開示する
全体の環境負荷軽減に向けた製品設計やモニタリング
競争領域と協調領域を見極めて、最適解を見出す
「経済性」と「非経済性」を両立させる時代へ
新たな信頼関係をつくり上げるためのチャンスに

第５章　ファイナンス　ビジネスパートナーとしての経済価値と社会価値への貢献　守りから攻めも備えた企業変革の推進者へ

ファイナンス組織に求められるもの
COVID ─ 19がもたらした変化
ファイナンス組織におけるDXの３つのステージ
目指す姿を見据えてリソースをシフトする
ESGと財務のKPIをいかに結びつけるか
ファイナンス人材のマネジメントの再定義

第６章　IT・デジタル　データと協奏した価値の創出　保守からデータを活用した価値創造へ

「データ活用の攻め」「変化を先回りした備え」へ
流通が加速したデータに埋もれた価値を見極める
プライバシーデータを預かり、人々の“感情的満足”を生み出す
IT・デジタルを活用したサステナビリティ経営
真のデータ利活用の取り組みは、従業員の働き方や組織の変革にまで広がる
企業のデジタル基盤はサイロ型からネットワーク型へ
データを選別し即時利用につなげる機動力を備える
ビジネス成果創出につながるデータプラットフォームの実践例
攻めと守りのバランスを取りながら信頼獲得を進める
リーン事業開発による森林情報管理プラットフォームの実践例
データガバナンスの再定義とセキュリティ意識改革による先回りの信頼獲得
データガバナンス、ゼロトラスト、エコシステムの実践例
データは取り扱うものではなく、“すくい取る”ものに
将来を見据え、ビジネスの変革に必要な基礎を固める

第７章　組織・人材　“個”の志の実現を支援するヒューマンエクスペリエンスの追求　組織重視から個人重視へ

ヒューマンエクスペリエンスとは何か
これからの人と企業の関係

第８章　総括　未来にわたって信頼される企業となるために　対象、次元、時間軸の３つの変化に対応する

信頼のアップデート
未来を拓く企業の条件

おわりに

プロフィール

著者

デロイト トーマツ コンサルティング
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（DTC）は国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte（デロイト）のメンバーで、日本ではデロイト トーマツ グループに属し、コンサルティングサービスを担う。グループで有する監査・保証、コンサルティング、リスクアドバイザリー、ファイナンシャルアドバイザリー、税務・法務の総合力を活かし、デロイトのグローバルネットワークを通じた全産業分野の戦略課題に対応する組織体制と4000名規模の専門性の高いメンバーにより、日本のみならず世界中で最適なサービスを提供している。近年は経営戦略に特化したモニター デロイト、デジタルに特化したデロイト デジタルというサブブランドも展開している。

モニター デロイト
デロイトの戦略コンサルティングブランド。ハーバードビジネススクールの教授陣によって設立されたモニターグループが前身。デロイトとの間で効果的なシナジーが実現し、グローバルでは2013年より、日本国内では2018年より先進的な戦略コンサルティングを提供している。

デロイト デジタル
デジタル戦略、クリエイティブ、ウェブとモバイル技術を統合するブランド。デジタルストラテジー×クリエイティブ×テクノロジーによる新しい形のビジネスアドバイザリーを展開している。