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2014−2015 世界のマネーは米国に向かう

  • 紙版
  • 電子版

2014−2015 世界のマネーは米国に向かう

書籍情報

  • 紙版
  • 電子版
  • 藤田 勉:著
  • 定価:1980円(本体1800円+税10%)
  • 発行年月:2013年10月
  • 判型/造本:46並製
  • 頁数:272
  • ISBN:978-4-478-02602-1

内容紹介

「世界最強のアメリカ」が帰ってくる—! 2010年代の投資の「ニューノーマル」とは?
米国株、米国債、MLP、REIT・・・「最強のアメリカ」復活の今こそ、ドル資産を狙え!

目次・著者紹介詳細を見る▼

目次

はじめに

第1章 世界最強の米国経済の復活

 1 世界の金融市場に転機が到来した

   世界のメガトレンドを展望する
   メガトレンドのチェックポイントとは?
   グレート・ローテーションは株高要因
   米国がリードするグレート・ローテーション
   シェール革命で米国経済とドルは復活する
   米国は世界最大の産油国になった
   強烈な株高と円安を生んだアベノミクス
   アベノミクス第2弾の発動へ
   アベノミクスは長期ドル高要因

 2 なぜ今、米国復活なのか?

   米国経済が真っ先に復活した
   リーマン・ショックから早期に回復できた理由
   住宅価格は再上昇に転じた

 3 米国経済のリスク要因の検証

   歴史の教訓に学ぶ
   最大のリスクは財政赤字
   米国財政赤字は大幅に減少する
   世界の安全保障体制の安定化が寄与
   QE3縮小の影響は限定的

第2章 本格上昇に転換したドル

 1 ドル復活の構造要因

   為替相場の分析は簡単ではない
   円相場はどのように決まるのか?
   「デフレ=円高」は誤り
   なぜ、急激な円安ドル高に転じたのか?
   円ドル相場とドルの実効為替相場の違い
   米国経常赤字縮小の構造要因
   サービス収支の黒字が急増
   コモディティ・スーパー・サイクルの終焉

 2 円と国債の暴落リスクは高まる

   円暴落説の根拠
   日本の経常黒字は再び増加し始めた
   所得収支の黒字が経常収支改善の原動力
   「国債暴落=円暴落」のロジック
   なぜ、これまで国債は暴落しなかったのか?
   それでも「国債暴落=円暴落」は避けられない?
   「国債暴落・円暴落」を回避することは可能だが…

第3章 世界を牽引する米国株式市場

 1 なぜ、米国株式市場は上昇し続けるのか?

   世界の半分近くを占める巨大市場
   アップル急落でも史上最高値更新
   つぎつぎと成長株が誕生
   ハイテク産業が育つ土壌
   米国企業は金儲けがうまい

 2 バフェットに学ぶ株式投資成功の方程式

   株式投資で成功し続けることは難しい
   世界最高の投資家ウォーレン・バフェット
   バフェットは何に投資しているのか
   バフェットは配当成長を重視する

 3 配当成長戦略とは何か

   米国には高配当株が豊富にある
   高配当投資のチェックポイント
   高配当よりも配当成長が重要
   配当株価指数は高収益率
   「配当貴族」は高配当で高成長
   配当成長株投資のリスク

第4章 多様化するドル資産投資

 1 米国には高利回り証券が多い

   MLP、REIT、ハイイールド債は高収益率
   米国の証券市場は多彩
   急拡大する米国のハイイールド債
   ハイイールド債はハイリスク・ハイリターン
   ジャパンマネーが押し寄せる米国REIT市場
   日本とは大きく異なる米国REIT市場
   金融中心の優先株、優先証券
   ETFとは何か
   拡大する世界のETF市場

2 シェール革命で急成長するMLP

  群を抜く高い収益率と成長率
  なぜMLPは安定して成長性が高いのか?
  MLP制度の概要
  MLP市場のリスクは何か?
  日本からMLPに投資する手法

第5章 米国復活でグローバル投資は大きく変わる

 1 注目される新興国通貨投資

   世界はリスクオン相場に突入した
   新興国の長期成長トレンドに変化なし
   新興国通貨は変身する
   シェール革命の恩恵が大きいメキシコペソ
   産業の近代化が急ピッチで進むトルコ
   経済成長率が高まるインドネシア
   ブラジル経済の回復とレアルの反転

 2 米国復活は日本株復活シナリオ

   上昇波動に突入した日本株
   円安と株高の同時進行
   シェール革命による恩恵は大きい
   シェール開発をリードする日本の技術
   日本株の最大リスクは中国バブルの崩壊
   日本企業の逆襲が始まる

おわりに





著者

藤田勉(ふじた・つとむ)
シティグループ証券株式会社取締役副会長。一橋大学大学院博士課程修了、経営法博士。北京大学日本研究センター特約研究員。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。2006〜2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、第20回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員。『新会社法で変わる敵対的買収』(東洋経済新報社、2005年)、『三角合併とTOBのすべて』(金融財政事情研究会、2007年)、『上場会社法制の国際比較』(中央経済社、2010年)、『バーゼルⅢは日本の金融機関をどう変えるか—グローバル金融制度改革の本質』(日本経済新聞出版社、2011年)、『金融緩和はなぜ過大評価されるのか』(ダイヤモンド社、2013年)など著書多数。

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