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情報メディア白書2012

  • 紙版

情報メディア白書2012

書籍情報

  • 紙版
  • 電通総研 編
  • 定価:本体15,000円+税
  • 発行年月:2012年01月
  • 判型/造本:A4並製
  • 頁数:280
  • ISBN:978-4-478-01780-7

内容紹介

新聞、出版からインターネット、デジタルコンテンツ、広告まで、情報、メディア、コンテンツ産業等の基礎データを図表700点あまりで収録。マンガ、アニメーションについては国内随一の情報源として信頼を集めている。加えて、デジタル化による各メディアの動向やユーザーの変化を解説

目次・著者紹介詳細を見る▼

目次

●東日本大震災後、メディアのあり方・役割があらためて問われている

●本白書の使い方

特集 利用空間×気分×情報メディア スマートデバイス時代の新たな情報メディアの生態系

スマートデバイス時代に求められる視座
(1)自宅内利用vs自宅外利用
(2)自宅内での情報メディア利用の実態
(3)自宅外の情報メディア利用実態
(4)スマートフォン・タブレットの行方
(5)有料コンテンツ購入経験のある場所・空間
(6)スマートフォン・タブレット購入予定者の期待
(7)情報メディアに求める気分・期待
(8)スマートデバイス3種の神器を生活者に寄り添わせるために

Ⅰ部 情報メディア産業の動向

1 新聞
●国内外で問われる新聞の本来的な役割
●新聞産業構造図
(1)市場 売上高は2兆円を、発行部数は5000万部を割り込む
(2)市場/発行 経産省調査による新聞業務の売上高は2.2兆円
(3)経営/広告 販売収入の構成比が6割を超える
(4)雇用/用紙 編集部門が従業員の半数を占める
(5)全国紙・地方紙 全国紙5紙は経費削減によりいずれも黒字決算
(6)新聞販売店 見守り、買物代行など販売網を活かしたサービス開始
(7)読者 若年層だけでなく、壮年期の男女でも閲読率が低下
(8)スポーツ新聞
   ①市場 発行部数は前年比約6%減の442万部
   ②紙面/読者 読者層拡大を目指して紙面改革
(9)地域紙 震災直後も手書きやコピーで発行継続
(10)通信社/電子化 電子新聞サービスの開始が相次ぐ
(11)電子化 約6割のユーザーが電子新聞を求めている

2 出版
●紙/デジタルを問わず出版物の価値を見直す
●出版産業構造図
(1)市場 回復の兆しがみえず、市場は1兆8748億円に
(2)出版社
   ①社数 出版社の3/4が東京に集中している
   ②売上高/経営 出版社の営業費用の1/4を外注費が占める
   ③大手出版社 好調な『ONE PIECE』と経費削減で、集英社が増収増益
(3)取次・書店 大手取次は利益率アップを狙い返品率改善に取り組む
(4)書籍 『もしドラ』と『1Q84(BOOK3)』がミリオン達成
(5)雑誌
   ①市場 雑誌販売金額は前年より3%減の1兆536億円
   ②販売部数 ターゲットを絞った総合週刊誌の部数が回復
   ③女性誌 女性月刊誌の発行部数、5年ぶりに増加に転じる
   ④メディア関連誌/分冊百科/ムック 付録ブームでムック市場は3年連続で伸長
(6)マンガ
   ①市場 マンガ単行本の販売金額が5年ぶりに増加
   ②単行本 『ONE PIECE』が次々と初版刷部数の記録を更新
   ③雑誌 「週刊少年ジャンプ」が280万部台を維持
(7)読者 ブームの付録つき雑誌については賛否両論
(8)電子出版
   ①市場/利用 電子書籍市場は650億円と堅調に増加
   ②利用/オンデマンド書籍 利用ジャンルはコミック、端末は携帯が半数を占める

3 音楽
●配信とライブは市場の救世主となれるのか
●音楽産業構造図
(1)市場 音楽関連市場は1兆5000億円台に
(2)レコード
   ①生産 シングルCD生産が前年比増に
   ②メーカー メーカーの総売上高は前年度から横ばい
   ③流通/ヒット作品 音楽ソフト売上の約1/4がネット経由に
(3)配信
   ①流通 音楽配信市場は踊り場に
   ②コンテンツ別/ヒット作品 シングルトラックの配信売上が初の減少
(4)映像 音楽ビデオソフト市場の伸びが止まる
(5)カラオケ
   ①市場 カラオケ市場の縮小止まらず
   ②カラオケボックス 業態の多様化も検討
(6)イベント 拡大続くコンサート市場
(7)ユーザー
   ①全体動向/機器 YouTubeとパソコンの利用が特徴的
   ②属性別 女性のコンサート参加率が高い

4 劇映画・ビデオソフト
●3D元年の幕開けで、劇映画市場は歴代最高を記録
●劇映画・ビデオソフト産業構造図
(1)劇映画
   ①市場 興行収入が記録を塗り替え過去最高
   ②配給 東宝の興行収入が過去最高を記録
   ③映画館 スクリーン数は頭打ち、デジタル化展開時代へ
   ④経営 映画会社とテレビ局のコンテンツ共有がより緊密に
   ⑤利用 『アバター』が興行収入歴代8位にランクイン
(2)ビデオソフト
   ①市場 ユーザー市場は3年連続の減少
   ②DVD ブルーレイでは日本のアニメが人気
   ③流通 ビデオソフト販売ルートはオンラインが主流
   ④レンタル店 大手を中心に競争激化、増える女性ユーザー
   ⑤利用 マイケル・ジャクソンがミリオン突破

5 アニメーション
●新たなビジネスモデルの模索が続く
●アニメーション産業構造図
(1)市場 アニメ映画の好調により、市場は回復
(2)劇場用 アニメでも3D上映が本格化
(3)放送 放送量が4年連続減少のテレビアニメ
(4)ビデオソフト 『ヱヴァンゲリヲン新劇場版:破』が売上1位に
(5)配信/海外展開 携帯向け配信の伸びで配信市場も拡大
(6)ユーザー 若年層ほどアニメに接触

6 ゲーム
●新機種が登場し、期待が高まる
●ゲーム産業構造図
(1)市場 人気タイトル発売も市場は縮小
(2)ビデオゲーム
   ①市場 PSP、PS3がシェアを拡大
   ②経営 ソニー、任天堂ともに売上縮小
   ③ハードウェア 国内出荷台数が1000万台を割り込む
   ④ソフトウェア 人気シリーズへの依存度が高いソフト市場
   ⑤ユーザー ゲームプレイスタイルに変化が
(3)オンラインゲーム・モバイルゲーム3
   ①市場 市場は1000億円を突破
   ②ユーザー スマートフォンによるゲーム参加が増加
(4)アーケードゲーム
   ①市場 市場は5000億円を割り込む
   ②経営 不採算店舗の削減などで売上減少に歯止め
   ③ヒット シリーズ機が人気上位、シール機は高機能化が進む
   ④ユーザー ゲームセンターの利用は「1人で」が増加

7 ラジオ
●ラジオ関連の新規サービスが進展
●ラジオ産業構造図
(1)市場 市場規模1500億円を下回る
(2)経営 AM・短波社でタイム+制作収入比率が低下
(3)コミュニティFM/衛星・有線/配信 ラジオ各局が続々とradiko.jpに参加
(4)広告 交通・レジャーの広告費が大幅減
(5)放送番組/聴取状況 民放で教養の時間がやや増加
(6)リスナー 紙媒体だけでなくネットとの同時接触も多い

8 テレビ(地上波)
●「地デジ化」後への対応が本格化
●テレビ(地上波)産業構造図
(1)市場 4年ぶりに市場拡大
(2)経営 費用削減がより鮮明に
(3)テレビ広告 5年ぶりに増加に転じる
(4)在京キー局・準キー局 準キー局、ローカル局がキー局をカバー
(5)放送時間・視聴率 ジャンル別放送時間トップは、一般実用
(6)世帯視聴率 平均世帯視聴率は全局で低下
(7)視聴時間量・総世帯視聴率 テレビ視聴時間は、個人1日当たり平均4時間8分
(8)視聴時間帯 日曜20時台が視聴時間帯トップ
(9)DVR利用 1日当たり録画時間は93分、再生時間は34分
(10)番組プロダクション 売上高はやや増加

9 衛星放送・ケーブルテレビ
●BS放送は2012年春から31チャンネル体制に拡大
●衛星放送・ケーブルテレビ産業構造図
(1)BS放送
   ①市場 拡大続けるBS市場
   ②経営 収支バランスの改善進む
   ③編成・接触率 接触率は上昇基調が鮮明に
(2)CS放送
   ①市場 市場規模は3000億円の大台に
   ②広告・経営 CS放送広告費は前年比108.6%
   ③到達率・チャンネル 特徴・効果は「趣味や余暇に役立つ」がトップ
(3)ケーブルテレビ
   ①市場 総世帯の63.4%が加入
   ②多チャンネル化 多チャンネル契約は743万世帯
   ③チャンネル・海外 Comcastが2360万加入で世界トップ
   ④経営 放送事業関連収入は増加続く
   ④事業者 単年度黒字計上は81.7%
(4)IP放送 伸長続くIP放送サービス

10 通信
●NTTローカルアクセス網への機能分離の導入
●通信産業構造図
(1)市場 移動通信市場の伸びに期待
(2)経営
   ①3大キャリア 主戦場はスマートフォン市場に
   ②3大キャリア/その他の主要事業者 高ARPUの期待できるFTTH系
(3)固定通信
   ①加入者回線 加入者回線、6000万回線を割り込む
   ②IP電話/ISDN/ケーブルテレビ電話 IP電話の売上高、3000億円超に
(4)無線/専用線/WAN 無線局数は1億2000万を超える
(5)トラヒック 音声トラヒックは引き続き減少
(6)ユーザー 固定電話保有率の低下傾向あらわれる

11 携帯電話
●スマートフォンの時代へ
●携帯電話産業構造図
(1)市場 期待されるスマートフォンへの乗換え需要
(2)経営 iPhone人気を背景に好調なソフトバンク
(3)契約数 高齢者や未成年者など、IP非接続ユーザーも少なからず存在
(4)端末 スマートフォンの出荷比率、大幅に伸長
(5)トラヒック 利用パターンが異なる携帯電話とPHS
(6)モバイルコンテンツ関連
   ①市場 モバイルコマース市場規模1兆円を超える
   ②オープンプラットフォーム・CP スマートフォンへの移行でビジネスは変わるか
(7)ユーザー
   ①利用 携帯インターネット利用率はまだまだ伸びる余地あり
   ②支払金額・スマートフォン 支払金額3000円未満のユーザーの割合が増加
   ③各種サービス データ通信カードの認知度が上昇

12 インターネット
●インターネット普及が進むなか、ソーシャルサービスに注目が集まる
●インターネット産業構造図
(1)市場 インターネット利用者数は9462万人に
(2)契約数
   ①ブロードバンド 普及が進むブロードバンド契約
   ②LAN/IP-VPN 無線LAN契約数は948万契約に
(3)経営 好調続くSNS事業者
(4)デジタルコンテンツ 拡大続くデジタルコンテンツ市場
(5)コマース/広告 BtoB ECは製造業、BtoC ECは小売業が市場を牽引
(6)ウェブサイトアクセス
   ①接触者数 推定接触者数トップはYahoo!JAPAN
   ②カテゴリー別接触者数 インターネット専門サービスの人気が高い
(7)トラヒック 平日と土日で異なるトラヒック
(8)ユーザー 高まるインターネットの利用頻度

13 広告
●既存広告とネット広告の相乗効果がカギ
●広告産業構造図
(1)市場 日本の広告費、3年連続で前年割れ
(2)経営 大手3社で市場の4割弱を占める
(3)マス4媒体
   ①広告費 ソーシャル系企業急増で情報・通信のシェアアップ
   ②出稿量 テレビ出稿量は回復基調で前年比増へ
(4)インターネット広告 日本の広告費の13.3%に
(5)交通広告 2000億円台を割り込み、デジタルサイネージに期待
(6)屋外広告 デジタルサイネージの存在感が高まる
(7)折込広告 地域によっては回復基調だが、広告費の減少止まらず
(8)フリーペーパー
   ①概要 一時の勢いなく減少続く広告費
   ②属性 フリーペーパーは地域密着型の広告
(9)POP広告 販促需要で広告費増加に転じる
(10)広告評価 期待が高まるインターネット広告

14 通信販売
●市場拡大とともに環境整備が進む
●通信販売産業構造図
(1)市場 通販市場は前年度比108%に拡大
(2)経営 売上原価率は43.2%に減少
(3)広告媒体 携帯電話・スマートフォンへの対応が進む
(4)受注 現在も多い電話受注
(5)配送/代金回収/商品 配送は宅配便、送料は一定額以上は無料が主流
(6)インターネット通販
   ①市場 インターネット通販市場は拡大
   ②利用/越境 インターネットによって進む越境EC利用
(7)テレビ通販 テレビ通販市場は5000億円目前
(8)ユーザー
   ①概況 女性の年間利用率が増加
   ②商品/支払/その他 価格や利便性を重視

15 イベント
●参加形態の多様化が進む
●イベント産業構造図
(1)市場 来場者消費額が2006年以降で最高額に
(2)ジャンル別市場 会議イベントが大幅増
(3)遊園地・テーマパーク 市場規模は6000億円を割り込む
(4)ステージ 公演回数は増えるも市場は縮小
(5)スポーツ 世界的イベント開催年も国内観客数は微減
(6)国際コンベンション 増加傾向にあった国内参加者が減少に転じる
(7)参加人口 「ニュー・レジャー」への参加が大幅に増加

Ⅱ部 新しいメディアの潮流

(1)2010年代のデジタルメディア スマートフォンによるソーシャルメディア利用が拡大
(2)デジタルコンテンツ産業 コンテンツのクラウド化が進む
(3)スマートフォン Androidで活気づくスマートフォン市場
(4)iPhone/iPad AppleはiCloudでユーザーの囲い込みを狙う
(5)アプリ市場 機種や国に限定されないプラットフォーム
(6)動画サイト(ニコニコ動画・YouTube・Ustream) 有料ライブ配信等、収益源は多様化
(7)ソーシャルゲーム 競争は国内から海外へ拡大
(8)Twitter/Facebook グローバル化で急拡大した実名ソーシャルサービス
(9)クーポンサイト 進化するクーポンビジネス
(10)ネットにおける著作権処理 包括契約で動画サイトの音楽著作権をクリア
(11)デジタルサイネージ デジタルサイネージで自販機も売上増

Ⅲ部 情報メディア関連データ

(1)情報利用時間
   ①『国民生活時間調査』
   ②『MCR』
(2)情報支出(家計調査)
(3)情報支出(家計消費状況調査)
(4)ハード普及率
(5)情報メディア関連産業
   ①情報サービス業
   ②印刷
   ③郵便
   ④写真
   ⑤車載メディア
(6)ハード出荷
(7)情報価格
(8)主要情報メディア産業
(9)マクロ統計





編著者紹介

電通総研
1987年設立。「激変する世界や社会を広く深く洞察し、人間と真摯に向き合って、混沌とした時代の先を読み、より良き変化(Good Innovation.)の実現を先導する」ことをミッションとして、コンシューマー、メディア&オーディエンス、グローバル、マーケティング・インテリジェンスの領域を対象に、調査研究、情報発信、コンサルティング等の活動を行なっている。

【連絡先】
(株)電通 電通総研
〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 電通本社ビル
電話:03-6216-8093 FAX:03-6217-5865 e-mail:infomedia@dentsu.co.jp
ホームページ:http://www.dentsu.co.jp/dii/

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