目次

●2020年に向けた情報コミュニケーションサービスのグランドデザインを設計する一年

●本白書の使い方

特集Ⅰ　動画視聴の未来系

巻頭特集❶
　加速する「動画のオムニ視聴」
　（1）総論　動画視聴に変化をもたらしたネット環境
　（2）浸透するインターネット動画視聴　〜インターネット動画、視聴環境のいま〜
　（3）動画視聴のゴールデンタイムは通勤・通学時　〜通勤・通学時における動画視聴調査報告〜
　（4）タイムシフト視聴の新しいスタイル
　　 　〜若年層におけるテレビ視聴量とネット利用量の併存パターンを規定する要因に関する調査報告〜
　（5）「動画のオムニ視聴」とイラストで見る2020年動画視聴風景
巻頭特集❷
　日本の移動体通信20年史
　移動体通信の20年を先導した３つのトレンド

特集Ⅱ　新しいメディアの潮流

（1）情報メディア多様化の変遷　　今後のメディアを読み解くために
（2）4K・8Kテレビ　　試験放送開始。東京五輪に向けて準備着々
（3）スマートテレビ　　スマホ連動の小型端末に加え、放送波もネット融合
（4）Twitter TV エコー　　テレビ番組のネット上の盛り上がりを可視化できる新指標
（5）スマホ／タブレット　　新興国でもスマートフォンが拡大し、競争が激化
（6）iPhone・iPad　　決済サービスやスマートウォッチで囲い込み
（7）MVNO・SIMフリー端末　　SIMフリー端末の普及でMVNO市場が活性化
（8）ソーシャルメディア　　プラットフォーム戦略で拡大するビジネスモデル
（9）ウエアラブルコンピュータ　　グローバル規模で市場が拡大する見込み
（10）アプリ　　キュレーションアプリは成功モデルになるのか
（11）サブスクリプションモデル　　コンテンツは「所有」から「利用」へ
（12）電子決済とポイントビジネス　　成長する電子決済市場とポイント経済圏の勃興
（13）O2O／オムニチャネル　　顧客購買行動に沿ったチャネル連携時代に
（14）デジタルサイネージ　　インタラクティブな仕組みで、イエソト随一のリッチメディアへ
（15）車とテクノロジー　　スマートフォンとの連携で可能性が広がる車載情報機器
（16）ワールドカップとソーシャルメディア　　フェイスブック 30億インタラクション、ツイッター 6億7200万ツイート

Ⅰ部　情報メディア産業の動向

１　新聞

●ネット時代の新聞産業に勝機はあるか？
●新聞産業構造図
（1）日刊紙市場　　売上高、部数の減少続く
（2）発行　　一般日刊紙は約140紙
（3）広告　　新聞広告費は2年連続の前年比増ならず
（4）経営／用紙　　新聞・通信社従業員数は5年で約1割減
（5）全国紙　　部数の持ち直しが今後のカギとなる
（6）ブロック紙・地方紙／デジタルサービス　　部数減、広告減に直面し経営体制の改善が急務
（7）スポーツ紙　　スポーツ紙部数は400万部を割り込む
（8）販売店　　新聞販売店従業員数はピーク時から半減
（9）地域紙・専門紙 　　多様化する地域紙・コミュニティ紙・専門紙
（10）通信社　　収入増の方策が求められる
（11）読者
　　①閲読　　朝刊を「週7日間とも読んだ」割合が60%を割る
　　②内容／電子サービス　　ニュース系ポータルサイトへの接触の多さが目立つ

２　出版

●KADOKAWA・DWANGOや電子コミック本格化で出版が変わるか
●出版産業構造図
（1）市場　　雑誌、書籍ともに金額と部数が減少
（2）出版社
　　①社数　　減少する出版社数。特に東京での減少が目立つ
　　②売上高　　書籍販売収入の比率が上昇傾向に
　　③大手出版社　　大手出版社は版権やマンガなどで収益を確保
（3）取次・書店　　Amazonは好調続く
（4）書籍
　　①市場　　新刊書籍発行金額の減少続く
　　②ベストセラー／文庫本　　映像化成功作が文庫ベストセラーに
（5）雑誌
　　①市場　　雑誌販売金額は9000億円割れに
　　②月刊誌／週刊誌　　長引く逆風のなか、健闘続く月刊誌も
　　③女性誌　　女性誌は若年向けが苦戦も、30代以上向けに活路
　　④テレビ情報誌／ムック／付録　　ムックの返品率が48.0％と高率に
（6）マンガ
　　①市場　　減少続くマンガ雑誌、市場は単行本中心に
　　②単行本　　売上を維持し、マンガを支える単行本
　　③雑誌　　映像化に強い『週刊少年ジャンプ』が健闘
（7）読者　　過半数が書籍購入なし。リアル書店からネット通販に
（8）電子出版　　電子出版市場は1000億円を突破

３　音楽

●変革期を迎える日本の音楽市場
●音楽産業構造図
（1）市場
　　①国内市場　　市場は1兆4611億円に微減
　　②海外市場　　サブスクリプションが有料音楽配信市場を牽引
（2）レコード
　　①生産　　生産額減少のなか、イベント参加券付きCDが好調
　　②メーカー／流通　　流通経路の多様化に各社が対応
（3）配信
　　①市場　　スマートフォン普及で配信市場の構造に変化
　　②コンテンツ別／ヒット作品　　動画配信サイトがヒットのきっかけに
（4）映像　　音楽ビデオソフト市場は縮小
（5）イベント　　海外有名アーティストの来日で市場規模拡大
（6）カラオケ　　
　　①市場　　既存市場だけでなく、シニアもターゲットに
　　②カラオケボックス　　カラオケ施設数は引き続き微増
（7）ユーザー
　　①全体動向／機器　　スマートフォンでの音楽聴取が増加
　　②属性別　　音楽鑑賞率は女性10代が最も高い

４　劇映画・ビデオソフト

●劇映画市場、横ばいも拡大には課題
●劇映画・ビデオソフト産業構造図
（1）劇映画
　　①市場　　洋画が健闘も市場は横ばい
　　②配給　　減収も好調が続く東宝、洋画はディズニーが伸長
　　③映画館　　経営統合でイオンエンターテイメントが最大手に
　　④経営　　増収増益の松竹、東宝は減収もヒット作が続く
　　⑤利用　　アカデミー賞ノミネートの『風立ちぬ』、興行収入120.2億円　　
（2）ビデオソフト
　　①市場　　止まらぬレンタル市場の縮小
　　②メーカー出荷　　出荷量、金額ともにブルーレイが著しい伸長
　　③流通　　人気アニメ作品がメーカー売上増に貢献
　　④レンタル店　　会員数増加も売上減少で厳しさを増すレンタル店
　　⑤利用　　『ヱヴァンゲリヲン新劇場版：Q』が売上トップ

５　アニメーション

●劇映画市場が大きく拡大
●アニメーション産業構造図
（1）市場　　日本のアニメ市場は2400億円台まで回復
（2）劇場用　　邦画・洋画、ともにヒット作相次ぐ
（3）放送　　放送本数は減少したものの、制作分数は増加
（4）ビデオソフト　　ブルーレイへの移行が加速か
（5）配信／ライブコンテンツ　　拡大しつつあるライブエンターテイメント市場
（6）海外　　海外契約作品数は増加傾向に
（7）キャラクタービジネス　　キャラクター商品市場は安定
（8）ユーザー　　広い世代で女性の映画鑑賞率が男性を上回る

６　ゲーム

●ゲームもガラパゴス化？
●ゲーム産業構造図
（1）市場　　市場の縮小が止まらない
（2）ビデオゲーム
　　①市場　　PS４発売前の買い控え？
　　②経営　　任天堂は3期連続の営業赤字
　　③ハードウェア　　市場は携帯型が主流
　　④ソフトウェア　　人気シリーズは未だ衰えず
　　⑤ユーザー　　DSの保有率が依然としてトップ
（3）オンラインゲーム・モバイルゲーム
　　①市場　　当たれば大きい、アプリゲーム
　　②ユーザー　　アイテム課金がビジネスモデルの主流
（4）アーケードゲーム
　　①市場　　縮小が続くアーケードゲーム市場
　　②ユーザー　　ゲームセンターの次なる一手は？

７　ラジオ・テレビ

●「放送とネットの連携」動き加速
●ラジオ・テレビ産業構造図
（1）市場　　市場は２兆8036億円に微増
（2）経営　　テレビ放送事業者は収入支出とも増加
（3）ラジオ
　　①市場　　ラジオ営業収入は1456億円
　　②広告／番組／radiko.jp　　増税前の駆込み需要で出稿量増加
　　③リスナー　　性・年代によって異なる聴取場所
（4）テレビ
　　①市場　　NHKの地上波テレビ市場は5000億円を切る
　　②広告／番組　　テレビ広告費は現状維持が続く
　　③視聴率　　ゴールデンタイムでテレビ朝日がトップに
　　④視聴パターン　　ながら視聴は３割がモバイル端末を使ったネット利用
（5）制作プロダクション　　放送番組制作の平均売上高は１億円減

８　衛星放送・ケーブルテレビ

●４K・８Kは衛星・CATVなどを軸に展開
●衛星放送・ケーブルテレビ産業構造図
（1）市場　　ケーブルテレビ市場が5000億円を回復
（2）NHK衛星放送　　契約数は順調に推移
（3）無料BS民放
　　①経営　　民放５事業者の合計売上高は４年で２倍に
　　②接触率　　視聴者構成は50歳以上が６割
（4）WOWOW　　スポーツとドラマで加入者獲得を狙う
（5）多チャンネルサービス
　　①市場　　２年連続で契約数が減少
　　②経営　　より趣向性の高いCS放送
（6）ケーブルテレビ
　　①市場　　加入世帯は順調に推移
　　②多チャンネル化　　多チャンネル契約世帯数が800万を超える
　　③事業者　　ケーブルテレビ市場はジュピターテレコムの寡占

９　通信

●MVNO市場に異業種からの新規参入相次ぐ
●通信産業構造図
（1）市場
①売上高　　電気通信事業の売上高は13兆円を割り込む
②事業者数／従業者数　　小規模事業者が大部分
③ARPU／設備投資／事業運営　　携帯電話のARPU減少続く
（2）経営
①3大キャリア　　３大キャリア増収増益、ソフトバンクがKDDIを抜く
②その他の電気通信事業者／携帯電話接続料　　携帯電話の接続料は減少傾向続く
（3）固定通信
①加入契約数　　IP電話が加入電話を逆転
②IP電話／公衆電話　　IP電話市場の拡大続く
（4）携帯電話
①契約数／MVNO　　MVNOが1500万契約を超える
②IPサービス／端末　　携帯電話IPサービス契約数は１億985万契約
（5）ブロードバンド契約数
①全体／固定系　　3.9Gがブロードバンド契約数の半数を突破
②無線系／WAN／専用線　　無線系サービスの契約増続く
（6）トラヒック
①国内通信　　IP電話の発信回数・時間が増加
②ブロードバンド　　総ダウンロードトラヒックは9年間で約10倍の規模に
（7）ユーザー
①情報通信機器　　スマートフォン世帯普及率は62.6%に拡大
②インターネット利用者／端末　　インターネット利用者１億人を超える
③インターネット回線／利用目的　　家庭内無線LAN利用率５割を超える

10　コンテンツ・サービス

●コンテンツ市場のデバイス移行が加速
●コンテンツ・サービス産業構造図
（1）市場
　　①全体　　フィーチャーフォン向け市場が大幅に減少
　　②ジャンル別　　電子書籍市場の成長続く
（2）モバイルコンテンツ・モバイルコマース　　コマース市場が２兆円に迫る
（3）コマース（電子商取引）　　BtoC EC市場は10兆円超え
（4）広告／クラウドサービス　　インターネット広告費は続伸
（5）電子マネー　　電子マネーの利用広がる
（6）経営　　復活を図るミクシィ
（7）ウェブサイトアクセス
　　①接触数　　家庭内PCによる接触者数が減少傾向に
　　②カテゴリー別　　検索系ではGoogleのトップが続く
（8）ユーザー
　　①全体　　70％以上が 毎日インターネットを利用
　　②ソーシャルメディア／アプリ　　若い世代でのLINE利用率が高い
　　③スマートフォン／タブレット　　スマートフォン／タブレットの特性に基づく利用傾向

11　広告

●追い風が吹いた2013年の広告市場
●広告産業構造図
（1）市場　　日本の総広告費は２年連続増加
（2）経営　　広告代理店上位10社の売上は総広告費のほぼ半分
（3）マスコミ４媒体
　　①広告費　　2013年のマスコミ4媒体広告費は前年並み
　　②出稿量　　テレビの「金融・保険」業種の出稿量が伸びる
（4）インターネット広告
　　①市場　　運用型広告で大きな成長
　　②スマホ／フィーチャーフォン／PC　　順調に伸びるスマートフォン広告
（5）交通広告　　評価の高いデジタルサイネージ
（6）屋外広告　　屋外広告費は３年ぶり3000億円台を回復
（7）折込広告　　「３月」、「土曜日」に出稿が多い折込広告
（8）フリーペーパー・フリーマガジン　　地域密着型で活路を拓く
（9）POP広告　　Webで誘引し、店頭で購買を促進させる手法が盛んに
（10）広告評価　　利用動向ではデジタル広告媒体が「増える」と評価

12　通信販売

●ネット通販の拡大により成長する通信販売市場
●通信販売産業構造図
（1）市場　　2013年度の通信販売市場は５兆8600億円
（2）経営　　新たなビジネスモデルを模索する通信販売企業
（3）媒体　　利用媒体はインターネットが主力
（4）受注　　受注方法別売上高トップは電話
（5）配送／代金回収／平均単価　　送料すべて無料サービスの導入は一部企業のみに留まる
（6）テレビ通販　　2013年度テレビ通販市場は5544億円
（7）インターネット通販
　　①市場　　スマホ・タブレットが市場の牽引役に
　　②経営・利用　　アマゾンジャパンの売上7455億円
（8）ユーザー
　　①利用率／媒体　　通信販売年間利用率は67.0％
　　②購入意向率／代金支払い手段など　　購入意向率のトップは婦人衣料品

13　イベント

●多様化の中で求められる独創性
●イベント産業構造図
（1）市場　　イベント参加人口は1億人を割り減少傾向に
（2）遊園地・テーマパーク　　ディズニーリゾートが過去最高売上、入場者数を記録
（3）コンテンツ
　　①見本市　　出展団体数、参加者ともに増加傾向
　　②ユーザー参加型イベント　　さまざまなジャンルで好調
（4）興行・スポーツ　　「カープ女子」でカープの観客動員数が大幅に増加

Ⅱ部　情報メディア関連データ

（1）情報利用時間
　　①『国民生活時間調査』
　　②『MCR』
（2）情報支出（家計調査）（家計消費状況調査）
（3）ハード普及率
（4）情報メディア関連産業
　　①情報サービス業
　　②印刷
　　③郵便
　　④写真
　　⑤車載メディア
（5）情報価格
（6）主要情報メディア産業
（7）マクロ統計
（8）ローカル

著者

電通総研　メディアイノベーション研究部
メディアとオーディエンスを取り巻く環境変化や将来展望について、独自の視点と手法から知見を開発して情報を発信しながら、メディア産業に関わる企業のコンサルティング活動などを行なっている。