目次

はじめに

第１章　通貨革命が始まった

１　突然登場した新通貨
　　ビットコインは通貨史上の革命
　　ビットコインの中心は「正しい」取引記録
　　マイクロペイメントが引き起こす社会革命
　　送金コストが下がるとｅコマースが変わる
　　国際送金がビットコインに代替される
　　社会運動の新しい形
　　仕組みを理解する必要

２　マウントゴックス破綻の教訓
　　深刻な誤報と誤解：死んだのは両替所。ビットコインではない
　　私の意見は「言い訳」？
　　正確な情報が利用者を守る
　　利用者保護で政府がなすべきこと

３　金融機関はどう見ているか
　　積極的な評価をしたバンクオブアメリカの報告
　　ｅコマース決済と国際送金が主要な役割
　　銀行業務が代替されると影響は大きい
　　重要なのは基本構造：ビットコイン改善提案
　　銀行の積極的関与を提案するＵＢＳレポート
　　供給スケジュール設計は経済学者の仕事

４　急速に広がる実生活での利用
　　増加する受入店舗
　　レストランの支払いをビットコインで行なう
　　記事の切り売りシステムを提供
　　ビットコインの送金コストはどの程度か
　　世界から取り残されている日本

第２章　きわめて斬新なビットコインの仕組み

１　電子署名でビットコインを送る
　　仕組みについて最低限理解すべきこと
　　電子署名で、なりすまし、改ざん、否認を防ぐ
　　公開鍵、秘密鍵、アドレス、ウォレット
　　デジタル署名による送金
　　ペーパーウォレット
　　アドレスから持ち主を推測できるか

２　ブロックチェーンに取引を記録する
　　電子的手段の問題は二重使用
　　取引記録の公開で二重使用を排除する
　　ブロックチェーン

３　ビットコインの中核は「プルーフ・オブ・ワーク」
　　プルーフ・オブ・ワークを課す
　　正直な協力者になるのが合理的
　　ハッシュキャッシュ計算
　　管理主体がないことが重要な発明

４　「ビザンチン将軍問題」を解決した
　　裏切り者がいるネットワークで正しい合意を形成する
　　難しい計算問題を課せばよい
　　ビットコインは社会の基盤に関する根源的な問題を提起する

５　ビットコインは電子マネーとまったく違う
　　すでに日常生活に入っている電子マネー
　　「造幣局方式」で二重使用を防止する
　　電子マネーは現金の変形にすぎない
　　電子マネーの問題（１）手数料が店舗の負担になる
　　電子マネーの問題（２）単独の運営では採算がとれない
　　ビットコインで初めて可能になること

第３章　ビットコインに続くもの

１　アルトコインズはビットコインのクローン
　　200以上あるビットコイン類似コイン
　　複数通貨の競争が起きる
　　ドメイン名を取引するネームコイン

２　新しいコンセプトのリップル
　　リップルの基本的な仕組み
　　リップルはどのように機能するか
　　送金機能に焦点を絞る
　　信頼できるゲイトウエイが多数誕生するか？

３　ケニアで起こった通貨革命
　　エムペサ？ケニアが通貨先進国？
　　エムペサの仕組み
　　エムペサはダイレクトバンキングの一種
　　ビットコインとは競合でなく補完？
　　通貨革命が生じる条件

第４章　現代の通貨はどこに問題があるか

１　「通貨」とは何か
　　通貨の大部分は預金通貨
　　通貨、貨幣、現金はどう違う？
　　貨幣は情報である。金属ではない
　　小切手とクレジットカード
　　日本は振込先進国
　　銀行を通じる送金のコストは、少額送金では高い

２　部分準備制下の預金価値は信用できるか
　　部分準備制の発明
　　人々は通貨を信用しているか？

３　前時代的な国際送金の現状
　　国際送金で何が問題となるか
　　為替手形：Ｂ／Ｅ
　　信用状：Ｌ／Ｃ
　　銀行振込による決済：Ｔ／Ｔ
　　スプレッドも送金コストの一種
　　日本からの送金コストは高い
　　大規模な取引でも、国際送金には問題がある
　　アフリカへの送金にビットコイン
　　送金コスト引き下げは重要な成長戦略

第５章　通貨革命は社会をどう変えるか

１　仮想通貨最前線を探る
　　ビットコインは出発点にすぎない
　　スマート・コントラクト
　　第三者のいないエスクローを実現
　　スマート・プロパティ
　　ＤＡＣ：自動化された企業
　　野心的なイサリアムの計画
　　「共有地の悲劇」を避ける

２　新しい技術の意義は過小評価される
　　ＩＴ革命を過小評価した人々
　　電話は「おもちゃ」と見なされた
　　通貨技術革新の影響も過小評価されている

３　仮想通貨と国家の緊張関係
　　ハイエクの貨幣自由化論
　　金融緩和の真の目的は国債の貨幣化
　　ビットコインがあると国債貨幣化は困難に
　　外国通貨への逃避が政府行動を制約する
　　ビットコインは税に関して基本的な問題を提起する
　　税の基本構造をビットコインに合わせる

４　われわれの仕事はどう変わるか
　　投資でなく、積極的な関与を
　　いつクリティカルマスに達するか？
　　変化に抵抗するのでなく、適応する必要
　　金融機関が最も大きな影響を受ける
　　小企業や個人が有利になる
　　ホワイトカラーのオートメーション化

５　分散市場と自動化企業が作る未来社会
　　起業が容易になれば社会は進歩する
　　注目を集めるキックスターター
　　アイルランドで復活した予測市場
　　集中管理から分散市場への移行は重要
　　カラードコインで「自分の株式」を発行する
　　日本のイノベーションは官僚機構を経由
　　人間の評価が必要な事業も自動化できる
　　ドットコム企業はＤＡＣに滅ぼされる

６　ブロックチェーンでサイバー空間の信頼関係を築く
　　ブロックチェーンを存在証明に使う
　　古くて新しい問題：自由と信頼関係のトレードオフ
　　サイバー空間では、複数のアイデンティティを持てる
　　サイバー空間でのアイデンティティ確立が必要
　　運営主体が政府や企業では問題がある
　　分散型のアイデンティティ証明は実現できる

補論　公開鍵暗号と電子署名

１　モジュラ演算
２　ディフィー＝ヘルマン鍵共有
３　ＲＳＡ暗号
４　電子署名
　　ハッシュ関数
　　電子署名の仕組み
　　ＳＳＬ認証
５　楕円曲線暗号とＥＣＤＳＡ署名
　　楕円曲線
　　楕円曲線を用いる暗号化
　　楕円曲線を用いる署名（ＥＣＤＳＡ署名）
６　分散市場の仕組みと自動化された通信社
　　分散市場における取引
　　通信社をＤＡＣで運営する

文献・情報源紹介

索引

著者

野口悠紀雄（のぐち・ゆきお）
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。
〈主要著書〉
『情報の経済理論』（東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞）、『財政危機の構造』（東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞）、『バブルの経済学』（日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞）、『「超」整理法』（中公新書、1993年）、『日本式モノづくりの敗戦』（東洋経済新報社、2012年）、『金融緩和で日本は破綻する』、『虚構のアベノミクス』（ダイヤモンド社、2013年）、『期待バブル崩壊』（ダイヤモンド社、2014年）、『変わった世界変わらない日本』（講談社現代新書、2014年）等多数。
◆ホームページ：http://www.noguchi.co.jp/