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GX時代に下剋上を起こす 下請け製造業のための脱炭素経営入門

  • 紙版
  • 電子版

GX時代に下剋上を起こす 下請け製造業のための脱炭素経営入門

書籍情報

  • 紙版
  • 電子版
  • 大場 正樹 著
  • 定価:1650円(本体1500円+税10%)
  • 発行年月:2024年01月
  • 判型/造本:46並
  • 頁数:216
  • ISBN:9784478118757

内容紹介

ニュースで耳にする「脱炭素」というキーワード。多くの企業ではまだ他人事のように思っているが、今後、脱炭素に取り組まない企業は生き残れなくなる。本書ではマンガや図表を多用し、できるだけわりやすく脱炭素経営のポイントを解説する。基本から具体的な実践、GX導入のための補助金の活用法まで役立つ内容が満載。

目次・著者紹介詳細を見る▼

目次

プロローグ

まえがき

推薦のことば

第1章 脱炭素は250年に一度の下剋上のチャンスだ

1 産業革命以来の大革命がやって来る
  ●何百年に一度レベルの大課題「脱炭素」
  ●大企業から中小企業へと押し寄せる脱炭素の波
  ●あらゆる商品に加わる新しい価値「カーボン」
2 今始めれば、誰でも先進企業になれるチャンス!
  ●脱炭素に取り組む中小企業は1万社に1社
  ●中小企業は他社の脱炭素を待っている
  ●脱炭素の先進企業になれるチャンス!
3 経営課題の中心にCO2削減を据えよう
  ●中小企業が脱炭素に取り組む3つのメリット
  ●CO2削減は単なる義務ではなく、新たなビジネスチャンスだ
コラム 産業革命と人口

第2章 中小企業にも脱炭素の波がすぐそこに

1 脱炭素は全企業、全人類が避けて通れない
  ●日本が世界に宣言した目標:2030年にCO2排出量46%削減
  ●脱炭素先進国を目指す日本
  ●CO2排出量の削減は中小企業の対応も必須
2 グローバルで進む脱炭素の実質義務化
  ●金融市場では脱炭素を意識した投資が始まっている
  ●ヨーロッパ発の国境炭素税が世界の脱炭素を加速させる
  ●ヨーロッパのバッテリー業界では脱炭素規制が始まった
  ●ヨーロッパのバッテリー規則が全世界に波及する
3 100兆円単位の投資でカーボンニュートラルを進める日本の本気
  ●150兆円の官民投資とGX経済移行債20兆円
  ●CO2価格が1トン1万円の価値になる日も近い?
4 脱炭素を新たな成長の機会へ
  ●経済効果は290兆円、雇用創出効果は1800万人
  ●脱炭素の時代に成長が見込まれる産業
5 大企業が主導するサプライチェーン全体のCO2排出量把握
  ●大企業が求められるCO2排出量の開示
  ●CO2排出量の算出範囲
  ●大企業からの要請開始
6 脱炭素に対応できない企業は市場から追い出される
  ●全世界を巻き込んだ脱炭素の波
  ●中小企業に求められること① CO2排出量の開示
  ●中小企業に求められること② CO2排出量の削減
  ●CO2排出量の開示・削減をうまくアピールする
コラム 世界197カ国・地域の共通目標

第3章 GXで取引先から選ばれ続ける中小企業になる

1 トヨタ生産方式をひっくり返すかもしれない価値軸の大変革
  ●新たなる価値軸:C(カーボン)
  ●商品価値軸の革新的変化:QCDC
  ●商品価値軸の変化によって勝ちパターンが変わる例① トヨタ生産方式
  ●商品価値軸の変化によって勝ちパターンが変わる例② 海外生産
  ●QCDCの商品価値軸が主流となる社会
2 大企業から絶対的な信頼を獲得するカーボンデザイン提案
  ●カーボンデザイン:製品あたりCO2排出量を設計する
  ●カーボンデザインの具体例
  ●大企業が求めるCO2排出量の削減とカーボンデザイン
3 ライバルがいないうちに取引先を囲い込め
  ●先行者利益を獲得できるチャンスは一度限り
  ●攻めのGX:脱炭素が大きな成長につながるという発想の転換
コラム 大企業から下請け企業に対する脱炭素の押しつけは独占禁止法にあたるおそれ
コラム カーボンフットプリントの現在地

第4章 GXブランディングで人手不足を解消

1 未曾有の人手不足時代に突入
  ●消えゆく日本の労働人口
  ●生産力が企業の成長を左右する
  ●リスクを取って従業員を確保する
2 若い世代ほど脱炭素/環境を重視する
  ●環境意識の高い若い世代
  ●就職先企業を決定した理由の1位は社会貢献度
3 若い世代にカーボンニュートラルの取り組みをアピールする
  ●環境に配慮することで人材を確保した事例
  ●自社の脱炭素の取り組みをホームページでアピールする
コラム 従業員に利益を還元することが最も大切

第5章 脱炭素に向けて第一歩を踏み出そう

1 最初にやるべきは世の中にGXへの取り組みを宣言すること
  ●世論から認められることでメリットを享受できる
  ●CO2排出量削減ステップ ── ダイエットを例にした削減アプローチ
  ●国際基準に準拠したCO2排出量の算定範囲
  ●中小企業におけるCO2排出量の算定範囲
2 現状のCO2排出量を把握しよう
  ●中小企業ではまず燃料・電力のCO2排出量把握をおこなう
  ●減らすフェーズを意識してCO2排出量を細かい粒度で把握する
3 国際機関から認証を受けよう
  ●認証が必要な理由 ── CO2削減計画の立案になぜ認証が関係する?
  ●中小企業ではSBTがおすすめ
  ●とにかく早く取り組むことが大切
  ●島田工業株式会社のSBT認証の活用事例
  ●中小企業版SBT取得までの流れ
4 認証されたらCO2排出量の削減活動を始めよう
  ●スコープごとに削減アプローチを変える
  ●CO2排出量削減活動を進める3ステップ
  ●CO2排出量削減の事例紹介
5 国の支援策を最大限に活用しよう
  ●脱炭素に取り組むことで1億円近くの補助金がもらえるチャンス
  ●補助金活用のメリット
  ●補助金の具体的な活用事例
  ●補助金の今後
  ●困ったときは国に相談
  ●CO2を削減し続けることで国からも応援される
コラム GXはノーリスクでファーストペンギンになれる
コラム 地球温暖化の仕組み

あとがき

本書のカーボンフットプリント計算について





著者

大場正樹(おおば・まさき)
1975年生まれ、株式会社ゼロプラス代表取締役。
大学卒業後、大手非鉄金属商社に14年勤務し、国内工場の新設や中国子会社の経営再建などを実現。当時の経験を踏まえ、日本の中小製造業が持つ技術力、現場力を活かす仕組みづくりを支援したいと経営コンサルタントとして独立。2014年に法人化し株式会社ゼロプラスを設立。その後、2016年に産業ロボット開発の株式会社ロボプラス、2021年に金属加工業界のデジタル化を行う株式会社XO等、中小製造業の生産性を高めるサービスを複数立ち上げ、事業を拡大している。直近では中小企業版SBT申請支援、CO2可視化サービス「ゼロモニ」等、中小企業の脱炭素化を支援する事業を新たに推進している。著書に『インフレ時代を生き残る下請け製造業のための劇的価格交渉術』(幻冬舎)がある。

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