目次

●次の時代にメディアはどうあるべきか 〜待ったなしのメディアの再定義〜

●本白書の使い方

特集　メディアの大変革期、未来を形作る新たなコミュニケーションの地平

●PART-１　メディアの多様化が進む中、人々はどのようなメディアを「頼り」にしているのか
●PART-２　現代的インフルエンサーの転回：
　　　　　　マーケター化、ポッドキャスト、小さなプラットフォーム症候群
●PART-３ 「推し活」を広告・マーケティングに活かすヒントを探る
●PART-４　メディアスタディーズ　〜新聞の今とこれから〜︎

トピック

●トピック-１　AIがデジタルマーケティングにあたえる影響
●トピック-２　進化を続ける日本のOOH広告市場　注目の2025年
●トピック-３　リテールメディア最新動向
●トピック-４　2024年ヒットドラマの要素　
　　　　　　　 社会通念を問うテーマがX（旧Twitter）上での発言を刺激&活性化︎

第Ⅰ部　情報メディア産業の動向

１　新聞

●協働で果たすジャーナリズムの使命
●新聞産業構造図
（１）日刊紙市場　　売上減少とともに収入源の多角化が進む
（２）発行　　世帯普及度は２年連続５割未満も地域差が大きい
（３）広告
　　　①新聞広告　　単価の伸び悩みなどにより新聞デジタル広告もマイナス成長
　　　②折込広告　　ペーパーレス化進行でコロナ前の水準には回復せず
（４）経営／用紙　　2023年４月の新聞用紙値上げで用紙費の割合が拡大
（５）全国紙　　2023年に購読料値上げも毎日・産経は赤字決算
（６）ブロック紙／地方紙／通信社　　販売部数減少も地方紙主体の地域振興・デジタルコンテンツ拡充に期待感
（７）スポーツ紙　　2025年２月　東京スポーツが電子版に全面移行
（８）販売店　　新聞販売所数は1990年ピーク時の56.3%に減少
（９）デジタルサービス　　デジタル広告の成長が鈍化「有料課金・広告併用」が主流に
（10）読者
　　　①閲読／習慣／意識　　「ほぼ毎日朝刊を読む」20代・30代女性は１％台
　　　②オンライン　　約８割がポータルサイト経由でインターネットニュースに接触

２　出版

●出版産業内外で流通・小売り改革が進む
●出版産業構造図
（１）市場　　出版市場はマンガのシェアが４割超
（２）大手出版社　　各社ともデジタル・版権収入が伸長
（３）出版社・取次・書店　　続く書店の減少、歯止めかからず
（４）書籍　　紙・電子ともにロングセラーが増加
（５）雑誌
　　　①市場　　雑誌の販売金額、デジタルが紙を逆転
　　　②販売部数　　ビジネス・マネー誌のデジタル版が好調
（６）マンガ
　　　①市場　　市場の７割はデジタルに。タイトル数も増加
　　　②単行本・雑誌　　人気マンガ作品はアニメ化・実写化が既定の流れ
（７）電子出版　　デジタル版読み放題では女性ファッション誌が人気
（８）利用　　書籍・雑誌・マンガとも、電子の出版物を日常的に読む人が増加

３　音楽

●配信への移行で生まれる新たなチャンスと競争
●音楽産業構造図
（１）市場
　　　①国内市場　　音楽関連市場規模はコロナ期前の水準超え
　　　②海外市場　　全世界的にはパッケージ売上は２割以下にまで縮小
（２）レコード
　　　①生産　　CD売上では引き続き人気アイドルグループが上位独占
　　　②メーカー／流通　　レコード会社のレコード関連売上は３割弱程度
（３）配信
　　　①市場　　音楽配信売上の９割はストリーミングから
　　　②コンテンツ／サブスクリプション　　音楽配信売上の８割近くがサブスク型ストリーミングサービス
（４）映像　　2023年に最も再生されたのはYOASOBI「アイドル」
（５）イベント　　コンサート市場規模、コロナ期前の水準を凌駕し5000億円を超える
（６）カラオケ
　　　①市場　　市場規模はコロナ禍前の７割５分、参加人口は８割まで回復
　　　②カラオケボックス／経営／コンテンツ　　カラオケボックスは前年度比160施設増、1,400ルーム増で、減少傾向に歯止め
（７）ユーザー
　　　①全体動向／機器　　最もメジャーな音楽聴取手段はYouTube
　　　②属性別　　コンサートやカラオケの参加率、コロナ禍以降上昇続く

４　劇映画・映像ソフト

●世界で評価される日本関連作品
●劇映画・映像ソフト産業構造図
（１）劇映画
　　　①市場　　邦画のヒット作で市場は活況
　　　②配給　　上映本数は増加傾向もコロナ前の水準には至らず
　　　③映画館　　ODSによる興行収入が300億円を突破
　　　④経営　　堅調な松竹、東宝、前年のメガヒットで減収の東映は他部門がカバー
　　　⑤ユーザー　　アニメを中心に邦画は実写映画もヒット
（２）映像ソフト
　　　①市場　　有料動画配信はさらに市場が拡大
　　　②動画配信　　有料動画配信の利用率が30％を超える
　　　③動画配信／レンタル　　複数の有料動画配信サービスを利用する人が約半数
　　　④パッケージ　　市場の半数以上を「音楽」が占める
　　　⑤ユーザー　　購入、レンタル、有料動画配信の利用金額はいずれも大きく増加

５　アニメーション

●日本のアニメが世界を席巻
●アニメーション産業構造図
（１）市場　　アニメ市場は4,000億円目前
（２）劇場用　　ヒット作多数も市場は微減
（３）放送用／ビデオソフト　　放送本数・分数は再び増加に転じる
（４）配信／エンタテインメント　　アニメ配信市場は更に拡大
（５）海外　　日本アニメ海外市場は前年比118.0%で大きく伸長
（６）ユーザー　　動画配信サービスでの「アニメ」視聴は約半数

６　ゲーム

●市場活況のポイントは日常生活に溶け込む
●ゲーム産業構造図
（１）市場　　ゲーム市場規模は過去最高
（２）ビデオゲーム
　　　①市場　　国内ビデオゲーム市場は6,500億円を突破
　　　②経営　　好調のソニー、安定の任天堂
　　　③ハードウェア・ソフトウェア　　プレイステーション５がシェアを伸ばす
　　　④ユーザー　　Nintendo Switchのソフトが上位を占める
（３）モバイルゲーム・オンラインゲーム
　　　①市場　　成熟期を迎えた市場は高水準で維持
　　　②経営　　１タイトルあたりの開発費は４億6,500万円に高騰
　　　③ユーザー　　PCゲームユーザーの約６割が有料でプレイ
（４）アーケードゲーム
　　　①市場　　市場規模はコロナ前の水準に回復
　　　②施設　　ゲームセンター数は下げ止まり

７　ラジオ・テレビ

●聴取・視聴ニーズの多様化に制度・サービスの対応進む
●ラジオ・テレビ産業構造図
（１）市場
　　　①地上民放事業者　　地上民放事業者の売上高は２年連続で減収
　　　②収支項目／重要課題　　前年度比でみるとタイムよりスポットの方が減少率が大きい
（２）NHK　　経常事業収入は４期連続で減収
（３）ラジオ
　　　①市場　　民放ラジオ放送事業収入は減収に転じる
　　　②広告　　ラジオ広告費は３年連続で増加
　　　③リスナー（１）　　週平均の全局個人聴取率は前年水準を維持
　　　③リスナー（２）　　１週間を通じて最もラジオが聴取される時間帯は「平日午前７時台」
（４）テレビ
　　　①市場　　テレビ放送事業収入は２年連続で減収
　　　②広告　　地上波テレビ広告費は２年連続で前年を下回る
　　　③番組　　１日当たり平均放送量トップの番組ジャンルは「一般実用」
　　　④視聴率　　ゴールデンタイムの個人全体視聴率が３年ぶりに上昇
　　　⑤視聴者　　好きなテレビ番組ジャンルのトップは「国内ドラマ」
　　　⑥録画再生視聴　　録画再生機器所有率トップは「外付けのHDD」
（５）マルチユース
　　　①市場　　放送番組のマルチユース市場は２年ぶりに拡大
　　　②海外展開　　日本の放送コンテンツ海外輸出額の伸長続く
（６）放送番組制作会社　　１社当たりの平均取得設備投資額は44億3,800万円

８　衛星放送・ケーブルテレビ

●災害時におけるBS放送の強みを活かす取組進む
●衛星放送・ケーブルテレビ産業構造図
（１）市場　　衛星放送は２年連続、ケーブルテレビは３年連続で減収
（２）NHK衛星放送　　有料受信契約件数は４年連続で減少
（３）民放無料BS放送
　　　①市場／世帯視聴率　　キー局系５社の衛星放送事業収益はわずかに減収
　　　②広告　　衛星メディア関連広告費は３年連続で伸長
（４）WOWOW　　累計正味加入件数は５年連続で減少
（５）多チャンネル放送サービス
　　　①市場　　加入世帯・契約数の減少傾向が続く
　　　②経営・視聴者　　世帯平均推計接触数上位番組はプロ野球関連が独占
（６）ケーブルテレビ
　　　①市場　　自主放送を行うケーブルテレビの加入世帯数は3,184万世帯
　　　②通信サービス　　CATVインターネットサービスの契約数は６年連続で減少
（７）４K８Kテレビ　　４K８K衛星放送視聴可能機器の普及が進む

９　通信

●NTT株の政府保有は維持の方向に
●通信産業構造図
（１）市場　　電気通信ビジネスでは音声伝送のシェアが約３割に
（２）経営
　　　①４大キャリア　　ソフトバンクグループは３期ぶりの黒字転換
　　　②４大キャリア／ARPU　　先行投資が続く楽天モバイルは赤字幅が縮小
　　　③その他の主な通信事業者　　各通信事業者はおおむね堅調に推移
（３）契約数
　　　①固定通信／ブロードバンド（FTTH/DSL/CATV）　　FTTH契約数が4000万契約を突破
　　　②ブロードバンド・その他　　公衆無線LAN契約数は再び1億契約を回復
　　　③固定通信／電話　　固定電話加入5000万契約を割り込む
　　　④移動通信　　移動通信契約数が3億契約を突破
　　　⑤移動通信／MVNO　　MVNOサービス契約数／事業者数は増加傾向が続く
（４）端末　　国内のOS別販売台数ではAndroidがシェアを拡大
（５）設備　　公衆電話は減少傾向続く
（６）トラヒック
　　　①音声通信　　固定系の音声通話は減少傾向が続く
　　　②データ通信　　データ通信量は増加傾向が続く。アップロードは約4000Gbpsまで増加
（７）ユーザー　　インターネット利用率は60代でも９割を突破

10　オンラインサービス

●独禁法を補完する巨大プラットフォーム規制法制定
●オンラインサービス産業構造図
（１）デジタルコンテンツ　　電子書籍、音楽・動画配信は堅調な伸び
（２）モバイルコンテンツ／動画配信　　モバイルコンテンツ関連市場、2023年までの５年間は約９%の年平均成長率
（３）キャッシュレス決済　　利用金額で前年比137.5%のコード決済、普及さらに進む
（４）クラウドサービス／テレワーク　　テレワーク導入は資本規模に比例の傾向
（５）経営　　Amazon.com、日本での売上は260億ドル、４兆円規模に
（６）ウェブサイトアクセス
　　　①　　Google系、ソフトバンク系が多くのジャンルでトップアクセスのサイトに
　　　②　　行政系でトップだった厚生労働省サイトは、ポストコロナで３位に
（７）ユーザー
　　　①利用したサービス・デバイス　　電子政府、電子自治体の利用率は大幅に向上し４割以上に
　　　②動画配信／アプリ　　放送番組の配信サービス、普及徐々に進む
　　　③ソーシャルメディア　　小学生やシニア世代でもSNSの利用者は拡大傾向

11　広告

●拡大を続ける日本の広告市場
●広告産業構造図
（１）市場　　日本の広告費は過去最高の７兆3,167億円
（２）経営　　インターネット広告費がシェアトップをキープ
（３）マスコミ４媒体
　　　①広告費　　「情報・通信」がシェアを落とす中「飲料・嗜好品」がシェア３位に
　　　②出稿量　　外出意向の高まりで「交通・レジャー」は前年比増が続く
（４）インターネット広告
　　　①市場　　インターネット広告は引き続き拡大傾向
　　　②PC／スマートフォン　　TVerやABEMA、Netflixなどの動画配信広告の利用が拡大
（５）交通広告　　交通広告費は緩やかに回復傾向が続く
（６）屋外広告　　シェアは減少も屋外広告費は緩やかな回復が続く
（７）折込広告　　折込広告費は３年ぶりに減少に転じる
（８）フリーペーパー・フリーマガジン（FP・FM）　　配布方法で新聞折込が復活
（９）POP　　POP広告売上高は６年ぶりに増加に転じる
（10）広告評価　　インフルエンサーの動画広告は「興味・理解」、「愛着・推奨」で高い評価

12　通信販売

●顕在化する問題に行政の取り組みが進む
●通信販売産業構造図
（１）市場　　成長率鈍化も、市場規模は拡大
（２）経営　　Amazonの独り勝ちが続く
（３）媒体　　通販事業者の半数以上が楽天とAmazonを利用
（４）受注　　インターネット経由で受注した売上が全体の約４割に
（５）配送／代金回収／平均単価　　キャッシュレスが進むなか、代金引換の利用が続く
（６）テレビ通販　　テレビ通販市場は微減するも6,000億円台を維持
（７）インターネット通販
　　　①市場　　ネット通販のうち、サービス系が顕著に拡大
　　　②ECプラットフォーム　　モール接触者数は、Amazonと楽天が突出
（８）ユーザー
　　　①利用率／媒体　　利用率は微減するも、利用回数・金額は増加
　　　②購入品目／支払手段／サービス　　電子マネーやキャリア決済等、キャッシュレス利用が進む

13　イベント

●リアルイベントを支えるリソースは今？
●イベント産業構造図
（１）市場　　イベント産業規模は前年比126.6%に伸長
（２）レジャー施設　　グッズ販売好調により入場者数増から顧客単価上昇へ
（３）興行　　海外アーティスト来日公演で盛り上がるポップスが市場をけん引
（４）スポーツ　　2024年はプロ野球・Jリーグとも過去最多の入場者数
（５）参加型イベント　　コミケ１日当たりの参加者数は2019年比７割強まで回復
（６）見本市・展示会　　東京ゲームショウ2024は過去最多の出展社数
（７）コンベンション　　国際会議開催件数は前年比約2.5倍に大幅伸長

第Ⅱ部　情報メディア関連データ

（１）情報利用時間
　　　①『国民生活時間調査』
　　　②『MCR』／『MCR/ex』
（２）情報支出
（３）ハード普及率
（４）情報メディア関連産業
　　　①情報サービス業
　　　②インターネット附随サービス業
　　　③印刷
　　　④郵便
　　　⑤写真
　　　⑥車載メディア
（５）情報価格
（６）主要情報メディア産業
（７）マクロ統計
（８）ローカル
（９）海外主要メディア経営状況

編者

電通メディアイノベーションラボ
電通の長年のメディア・オーディエンス研究実積を背景に、2017年10月に発足。多様化する人々の情報行動の変化を捉えメディア社会の全体像を見通すための調査研究・情報発信や、その中で求められる企業のコミュニケーション活動の在り方について提言やコンサルティングなどを行っている。