内容紹介

米国には好ましくない人事慣行が数多くある。たとえば、社員の能力開発に投資せず、業務を積極的に外に出すといったことだ。筆者は、こうした行為が企業の競争力を落とす原因になると指摘する。その背景には、米国財務会計における人的資本の扱い方をめぐる課題があるという。本書では、社員への投資が費用ないし負債として扱われることで、いかに経営判断がゆがめられているかを述べる。さらに、報告基準のわずかな変更によって、人的資本の活用が進み、企業業績にプラスの影響がもたらされる点を強調する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2023年5月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。